アミタ HD(2195)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 276万
- 2011年6月30日 +999.99%
- 8576万
- 2011年9月30日 +93.61%
- 1億6604万
- 2011年12月31日 +42.09%
- 2億3592万
- 2012年3月31日 -93.47%
- 1540万
- 2012年6月30日 +172.15%
- 4191万
- 2012年9月30日 -88.25%
- 492万
- 2012年12月31日 +277.77%
- 1860万
- 2013年3月31日 +146.02%
- 4577万
- 2013年6月30日 +86.16%
- 8521万
- 2013年9月30日 -41.3%
- 5002万
- 2013年12月31日 +131.77%
- 1億1593万
- 2014年3月31日
- -2764万
- 2014年6月30日 -123.97%
- -6191万
- 2014年9月30日 -78.47%
- -1億1049万
- 2014年12月31日
- 234万
- 2015年3月31日
- -4655万
- 2015年6月30日 -220.38%
- -1億4915万
- 2015年9月30日 -45.29%
- -2億1670万
- 2015年12月31日
- -9989万
- 2016年3月31日
- -6481万
- 2016年6月30日 -54.03%
- -9983万
- 2016年9月30日 -15.3%
- -1億1510万
- 2016年12月31日
- -3367万
- 2017年3月31日
- -3163万
- 2017年6月30日 -64.82%
- -5214万
- 2017年9月30日
- -4624万
- 2017年12月31日 -664%
- -3億5329万
- 2018年3月31日
- -4553万
- 2018年6月30日
- -2556万
- 2018年9月30日 -36.33%
- -3485万
- 2018年12月31日
- 5280万
- 2019年3月31日 -43.24%
- 2997万
- 2019年6月30日 +89.92%
- 5692万
- 2019年9月30日 +73.67%
- 9885万
- 2019年12月31日 +59.38%
- 1億5755万
- 2020年3月31日 -60.78%
- 6179万
- 2020年6月30日 +205.27%
- 1億8864万
- 2020年9月30日 +37.57%
- 2億5952万
- 2020年12月31日 +48.14%
- 3億8447万
- 2021年3月31日 -66.24%
- 1億2980万
- 2021年6月30日 +72.85%
- 2億2435万
- 2021年9月30日 +41.61%
- 3億1770万
- 2021年12月31日 +103.36%
- 6億4606万
- 2022年3月31日 -81.73%
- 1億1801万
- 2022年6月30日 +107.82%
- 2億4524万
- 2022年9月30日 +75.06%
- 4億2932万
- 2022年12月31日 +31.28%
- 5億6363万
- 2023年3月31日 -90.09%
- 5587万
- 2023年6月30日 +140.82%
- 1億3455万
- 2023年9月30日 +10.26%
- 1億4835万
- 2023年12月31日 +110.36%
- 3億1208万
- 2024年3月31日 -49.48%
- 1億5765万
- 2024年6月30日 +55.46%
- 2億4508万
- 2024年9月30日 +25.95%
- 3億868万
- 2024年12月31日 +55.2%
- 4億7907万
- 2025年3月31日 -88.72%
- 5402万
- 2025年6月30日 +75.23%
- 9466万
- 2025年9月30日 +89.84%
- 1億7970万
- 2025年12月31日 +88.64%
- 3億3900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/03/26 15:30
- #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)2025/03/26 15:30
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)