アミタ HD(2195)の無形固定資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年12月31日
- 8065万
- 2011年3月31日 -6.54%
- 7537万
- 2011年6月30日 -8.23%
- 6917万
- 2011年9月30日 -16.67%
- 5764万
- 2011年12月31日 +8.64%
- 6262万
- 2012年3月31日 -10.41%
- 5610万
- 2012年6月30日 -6.09%
- 5268万
- 2012年9月30日 -12.14%
- 4629万
- 2012年12月31日 -11.13%
- 4114万
- 2013年3月31日 -11.4%
- 3645万
- 2013年6月30日 -17.27%
- 3015万
- 2013年9月30日 -18.77%
- 2449万
- 2013年12月31日 +35.76%
- 3325万
- 2014年3月31日 +18.56%
- 3942万
- 2014年6月30日 +23.32%
- 4861万
- 2014年9月30日 +47.82%
- 7187万
- 2014年12月31日 -5.64%
- 6781万
- 2015年3月31日 -2.9%
- 6585万
- 2015年6月30日 -6.32%
- 6168万
- 2015年9月30日 -6.75%
- 5752万
- 2015年12月31日 +0.51%
- 5781万
- 2016年3月31日 -5.66%
- 5454万
- 2016年6月30日 -5.89%
- 5132万
- 2016年9月30日 -8.61%
- 4690万
- 2016年12月31日 +2.53%
- 4809万
- 2017年3月31日 +2.74%
- 4941万
- 2017年6月30日 -8.41%
- 4525万
- 2017年9月30日 +39.31%
- 6304万
- 2017年12月31日 +13.79%
- 7173万
- 2018年3月31日 -7.23%
- 6655万
- 2018年6月30日 -5.57%
- 6284万
- 2018年9月30日 -7.44%
- 5816万
- 2018年12月31日 -2.71%
- 5658万
- 2019年3月31日 -8.94%
- 5152万
- 2019年6月30日 +0.89%
- 5198万
- 2019年9月30日 -7.25%
- 4821万
- 2019年12月31日 -7.7%
- 4450万
- 2020年3月31日 -8.26%
- 4082万
- 2020年6月30日 -8.75%
- 3725万
- 2020年9月30日 -5.68%
- 3514万
- 2020年12月31日 -9.82%
- 3168万
- 2021年3月31日 +5.08%
- 3329万
- 2021年6月30日 -11.01%
- 2963万
- 2021年9月30日 -12.34%
- 2597万
- 2021年12月31日 -0.29%
- 2590万
- 2022年3月31日 +3.53%
- 2681万
- 2022年6月30日 +26.74%
- 3398万
- 2022年9月30日 +2.18%
- 3472万
- 2022年12月31日 +6.45%
- 3696万
- 2023年3月31日 +23.83%
- 4577万
- 2023年6月30日 +64.83%
- 7545万
- 2023年9月30日 +21.21%
- 9145万
- 2023年12月31日 -3.33%
- 8841万
- 2024年3月31日 -3.94%
- 8492万
- 2024年6月30日 -4.1%
- 8144万
- 2024年9月30日 +0.2%
- 8161万
- 2024年12月31日 -6.67%
- 7617万
- 2025年3月31日 -7.27%
- 7063万
- 2025年6月30日 -7.84%
- 6509万
- 2025年9月30日 -7.17%
- 6043万
- 2025年12月31日 -9.05%
- 5496万
個別
- 2013年12月31日
- 1498万
- 2023年12月31日 +454.9%
- 8312万
- 2024年12月31日 -18.06%
- 6811万
- 2025年12月31日 -28.43%
- 4875万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 主にパソコン、サーバー、車輌及び機械装置であります。2026/03/24 15:30
(イ)無形固定資産
ソフトウェアであります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として移動平均法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5年~50年
機械装置及び運搬具 4年~17年2026/03/24 15:30 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2026/03/24 15:30
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 有形固定資産「その他」 313 316 無形固定資産 3,293 - - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 4年~17年2026/03/24 15:30
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #5 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (単位:千円)2026/03/24 15:30
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度 当事業年度 有形固定資産残高 108,226 88,385 無形固定資産残高 68,114 48,751
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)1.固定資産の減損損失」の内容と同一であります。 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2026/03/24 15:30
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 有形固定資産残高 1,916,905 2,590,939 無形固定資産残高 76,170 54,960
当社グループは、原則として、製造所その他の収益部門を基本単位としてグルーピングしており、当該収益部門ごとに将来キャッシュ・フローを見積って、減損の兆候、減損損失の認識の判定及び減損損失の測定を行っております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 機械装置及び運搬具 4年~17年2026/03/24 15:30
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。