シンデン・ハイテックス（3131）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2014年3月31日: 4億9101万
2014年12月31日 -87.12%: 6326万
2015年3月31日 +420.22%: 3億2910万
2015年6月30日 -95.96%: 1330万
2015年9月30日 +777.56%: 1億1671万
2015年12月31日 +12.6%: 1億3141万
2016年3月31日 -62.33%: 4951万
2016年6月30日: -7410万
2016年9月30日 -338.52%: -3億2498万
2016年12月31日: -1億4621万
2017年3月31日: 3億3405万
2017年6月30日 -45.36%: 1億8251万
2017年9月30日 +171.56%: 4億9564万
2017年12月31日 +28.68%: 6億3781万
2018年3月31日 -4.83%: 6億698万
2018年6月30日: -7698万
2018年9月30日: 2275万
2018年12月31日 +624.15%: 1億6480万
2019年3月31日 +21.28%: 1億9987万
2019年6月30日 -20.68%: 1億5854万
2019年9月30日 -9.59%: 1億4333万
2019年12月31日 -25.51%: 1億677万
2020年3月31日 +71.02%: 1億8259万
2020年6月30日 -39.29%: 1億1086万
2020年9月30日 +141.79%: 2億6805万
2020年12月31日 +50.8%: 4億423万
2021年3月31日 +16.82%: 4億7221万
2021年6月30日 -43.76%: 2億6556万
2021年9月30日 +90.23%: 5億519万
2021年12月31日 +31.64%: 6億6504万
2022年3月31日 +15.82%: 7億7026万
2022年6月30日: -2436万
2022年9月30日: 4億935万
2022年12月31日 +116.62%: 8億8676万
2023年3月31日 +7.4%: 9億5238万
2023年6月30日: -4億1250万
2023年9月30日: -9235万
2023年12月31日: 3億6145万
2024年3月31日 -14.31%: 3億971万
2024年6月30日 -91.67%: 2580万
2024年9月30日 +999.99%: 3億4919万
2024年12月31日 +12.53%: 3億9294万
2025年3月31日 +77.79%: 6億9861万
2025年6月30日 -88.46%: 8061万
2025年9月30日 +79.55%: 1億4473万
2025年12月31日 +34.27%: 1億9434万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額

2025/06/23 9:29
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2 その他の包括利益に係る法人税等及び税効果額

2025/06/23 9:29
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/23 9:29