シンデン・ハイテックス(3131)のソフトウエアの推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 760万
- 2014年12月31日 -7.57%
- 702万
- 2015年3月31日 +2.72%
- 722万
- 2015年6月30日 -9.83%
- 651万
- 2015年9月30日 -10.37%
- 583万
- 2015年12月31日 -10.47%
- 522万
- 2016年3月31日 -9.21%
- 474万
- 2016年6月30日 +162.62%
- 1245万
- 2016年9月30日 +30.99%
- 1631万
- 2016年12月31日 +265.86%
- 5969万
- 2017年3月31日 -4.16%
- 5721万
- 2017年6月30日 -1.44%
- 5638万
- 2017年9月30日 +6.64%
- 6013万
- 2017年12月31日 -2.69%
- 5852万
- 2018年3月31日 +3.92%
- 6081万
- 2018年6月30日 -7.01%
- 5654万
- 2018年9月30日 -4.58%
- 5395万
- 2018年12月31日 -6.33%
- 5054万
- 2019年3月31日 -8.17%
- 4641万
- 2019年6月30日 -8.98%
- 4224万
- 2019年9月30日 -9.89%
- 3806万
- 2019年12月31日 -10.96%
- 3389万
- 2020年3月31日 -12.21%
- 2976万
- 2020年6月30日 -13.86%
- 2563万
- 2020年9月30日 -16.08%
- 2151万
- 2020年12月31日 -19.17%
- 1739万
- 2021年3月31日 -23.71%
- 1326万
- 2021年6月30日 -30.03%
- 928万
- 2021年9月30日 -42.45%
- 534万
- 2021年12月31日 -21.53%
- 419万
- 2022年3月31日 -26.41%
- 308万
- 2022年6月30日 -22.76%
- 238万
- 2022年9月30日 -30.8%
- 164万
- 2022年12月31日 -35.11%
- 107万
- 2023年3月31日 -24.58%
- 80万
- 2023年6月30日 -18.22%
- 66万
- 2023年9月30日 +999.99%
- 840万
- 2023年12月31日 -6.21%
- 787万
- 2024年3月31日 -5.56%
- 744万
- 2024年6月30日 -5.93%
- 699万
- 2024年9月30日 -6.29%
- 655万
- 2024年12月31日 -6.71%
- 611万
- 2025年3月31日 -7.21%
- 567万
- 2025年6月30日 -7.75%
- 523万
- 2025年9月30日 -8.4%
- 479万
- 2025年12月31日 -9.17%
- 435万
- 2026年3月31日 -10.12%
- 391万
個別
- 2014年3月31日
- 738万
- 2015年3月31日 -30.49%
- 513万
- 2016年3月31日 -36.39%
- 326万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 5622万
- 2018年3月31日 +7.13%
- 6023万
- 2019年3月31日 -23.64%
- 4599万
- 2020年3月31日 -35.82%
- 2952万
- 2021年3月31日 -55.61%
- 1310万
- 2022年3月31日 -77.44%
- 295万
- 2023年3月31日 -75.01%
- 73万
- 2024年3月31日 +906.77%
- 744万
- 2025年3月31日 -23.68%
- 567万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2025/06/23 9:29
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
当社は主として定率法、連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
工具、器具及び備品 3~15年
その他 2~15年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3~5年)に基づいております。
ハ リース資産
全て所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産であり、リース期間を耐用年数とし、残存価額を
零とする定額法を採用しております。
ニ 使用権資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/23 9:29 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法を採用しております。2025/06/23 9:29
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3~5年)に基づいております。
ハ リース資産 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2025/06/23 9:29
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3~5年)に基づいております。
(3)リース資産