チムニー（3178）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2014年3月31日: 3億8188万
2014年6月30日 +105.91%: 7億8632万
2014年9月30日 +57.75%: 12億4044万
2014年12月31日 +45.49%: 18億472万
2015年3月31日 -74.69%: 4億5672万
2015年6月30日 +98.68%: 9億740万
2015年9月30日 +53.96%: 13億9700万
2015年12月31日 +43.43%: 20億368万
2016年3月31日 -79.1%: 4億1881万
2016年6月30日 +78.43%: 7億4729万
2016年9月30日 +42.29%: 10億6331万
2016年12月31日 +62.12%: 17億2383万
2017年3月31日 +21.31%: 20億9123万
2017年6月30日 -79.88%: 4億2085万
2017年9月30日 +92.87%: 8億1170万
2017年12月31日 +83.26%: 14億8756万
2018年3月31日 +13.9%: 16億9428万
2018年6月30日 -81.34%: 3億1620万
2018年9月30日 +21.84%: 3億8525万
2018年12月31日 +163.11%: 10億1363万
2019年3月31日 +11.04%: 11億2549万
2019年6月30日 -77.91%: 2億4860万
2019年9月30日 -33.55%: 1億6519万
2019年12月31日 +55.2%: 2億5637万
2020年3月31日: -29億7409万
2020年6月30日: -17億2396万
2020年9月30日 -92.63%: -33億2086万
2020年12月31日 -107.68%: -68億9666万
2021年3月31日 -31.43%: -90億6448万
2021年6月30日: 11億5218万
2021年9月30日 +55.3%: 17億8933万
2021年12月31日 +2.02%: 18億2539万
2022年3月31日 -17.33%: 15億905万
2022年6月30日: -5億4838万
2022年9月30日 -196.44%: -16億2566万
2022年12月31日 -9.65%: -17億8254万
2023年3月31日 -15.89%: -20億6573万
2023年6月30日: 1779万
2023年9月30日 +452.89%: 9837万
2023年12月31日 +530.14%: 6億1990万
2024年3月31日 +34.5%: 8億3376万
2024年6月30日 -63.39%: 3億522万
2024年9月30日 +5.1%: 3億2078万
2024年12月31日 +127.98%: 7億3133万
2025年3月31日 +64.48%: 12億290万
2025年6月30日 -92.07%: 9537万
2025年9月30日 +51.57%: 1億4456万
2025年12月31日 +286.12%: 5億5818万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/16 16:04
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/16 16:04