テクノホライゾン（6629）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 8億8117万
2010年9月30日 -4.3%: 8億4329万
2010年12月31日 -14.62%: 7億2003万
2011年3月31日 -25.51%: 5億3635万
2011年6月30日: -2億3622万
2011年9月30日 -93.14%: -4億5624万
2011年12月31日 -47.7%: -6億7386万
2012年3月31日 -85.67%: -12億5114万
2012年6月30日: 1580万
2012年9月30日 +33.65%: 2111万
2012年12月31日: -1億3189万
2013年3月31日: 5億1046万
2013年6月30日: -2億227万
2013年9月30日: -1億796万
2013年12月31日 -999.99%: -11億8776万
2014年3月31日 -134.18%: -27億8152万
2014年6月30日: 1億515万
2014年9月30日: -1943万
2014年12月31日: 3億3988万
2015年3月31日 +72.04%: 5億8472万
2015年6月30日 -93.63%: 3727万
2015年9月30日 +210.71%: 1億1581万
2015年12月31日: -1923万
2016年3月31日 -999.99%: -4億4957万
2016年6月30日 -0.88%: -4億5354万
2016年9月30日 -56.13%: -7億813万
2016年12月31日: -6億7563万
2017年3月31日: -2億5281万
2017年6月30日: -3493万
2017年9月30日: 2億9863万
2017年12月31日 +130.72%: 6億8901万
2018年3月31日 +18.37%: 8億1557万
2018年6月30日: -1億849万
2018年9月30日 -44.26%: -1億5650万
2018年12月31日: 1億3959万
2019年3月31日 +295.34%: 5億5186万
2019年6月30日: -5982万
2019年9月30日: 7億4990万
2019年12月31日 +16.26%: 8億7180万
2020年3月31日 +50.28%: 13億1019万
2020年6月30日: -1億6071万
2020年9月30日: -1891万
2020年12月31日: 7億9706万
2021年3月31日 +171.1%: 21億6087万
2021年6月30日: -1億9979万
2021年9月30日: 6560万
2021年12月31日 +76.45%: 1億1576万
2022年3月31日 +476.35%: 6億6720万
2022年6月30日: -1億6249万
2022年9月30日: 3億6587万
2022年12月31日: -5億8617万
2023年3月31日 -28.71%: -7億5445万
2023年6月30日: -3億6678万
2023年9月30日: 5億8294万
2023年12月31日 +14.84%: 6億6945万
2024年3月31日 +79.08%: 11億9883万
2024年6月30日 -96.87%: 3752万
2024年9月30日 +999.99%: 9億4410万
2024年12月31日 -75.81%: 2億2837万
2025年3月31日 +61.22%: 3億6819万
2025年6月30日: -5億4321万
2025年9月30日: -5544万
2025年12月31日: 3億5389万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 16:07
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 16:07