大光（3160）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年8月31日: 453万
2011年11月30日 +999.99%: 5823万
2012年2月29日 +178.95%: 1億6244万
2012年5月31日 +28.52%: 2億877万
2012年8月31日: -3759万
2012年11月30日 -272.49%: -1億4004万
2013年2月28日: 7079万
2013年5月31日 +157.33%: 1億8218万
2013年8月31日: -8361万
2013年11月30日 -280.88%: -3億1848万
2014年2月28日 -3.82%: -3億3065万
2014年5月31日: -1億3662万
2014年8月31日: -3906万
2014年11月30日: 6040万
2015年2月28日 +233.05%: 2億117万
2015年5月31日 +31.44%: 2億6443万
2015年8月31日 -33.01%: 1億7714万
2015年11月30日 -23.07%: 1億3628万
2016年2月29日 +116.63%: 2億9522万
2016年5月31日 +15.26%: 3億4028万
2016年8月31日 -83.27%: 5691万
2016年11月30日 +234.39%: 1億9031万
2017年2月28日 +164.48%: 5億334万
2017年5月31日 -4.34%: 4億8150万
2017年8月31日 -86.64%: 6433万
2017年11月30日 +114.02%: 1億3769万
2018年2月28日 +140.94%: 3億3176万
2018年5月31日 +54.99%: 5億1420万
2018年8月31日 -90.42%: 4927万
2018年11月30日 +279.52%: 1億8701万
2019年2月28日 +49.39%: 2億7937万
2019年5月31日 +18.69%: 3億3159万
2019年8月31日 -93.38%: 2193万
2019年11月30日 +458.7%: 1億2256万
2020年2月29日 +77.64%: 2億1772万
2020年5月31日 -17.59%: 1億7942万
2020年8月31日: -3億4703万
2020年11月30日: -2億7383万
2021年2月28日: -1億7224万
2021年5月31日 -73.56%: -2億9894万
2021年8月31日: -1億2355万
2021年11月30日 -58.04%: -1億9526万
2022年2月28日: -1億4313万
2022年5月31日: 1814万
2022年8月31日 +55.05%: 2813万
2022年11月30日 +234.94%: 9422万
2023年2月28日 +220.45%: 3億195万
2023年5月31日 +54.54%: 4億6664万
2023年8月31日 -46.14%: 2億5135万
2023年11月30日 +78.81%: 4億4944万
2024年2月29日 -2.38%: 4億3874万
2024年5月31日 +87.85%: 8億2418万
2024年8月31日 -94.5%: 4532万
2024年11月30日 +858.44%: 4億3445万
2025年2月28日 +37.32%: 5億9659万
2025年5月31日 -16.46%: 4億9837万
2025年8月31日 -91.22%: 4375万
2025年11月30日 +274.94%: 1億6404万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）

※ その他の包括利益に係る組替調整額

2025/08/19 16:19

#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）

「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。

2025/08/19 16:19

#3 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

(単位:千円)

区分	有価証券及び投資有価証券	合計
	その他有価証券
	債券
期首残高	49,305	49,305
当期の損益又はその他の包括利益
損益に計上(*)	695	695
その他の包括利益に計上	-	-
購入、売却、発行及び決済の純額	△50,000	△50,000

(*)連結損益計算書の「営業外収益」の「その他」に含まれております。
当連結会計年度(2025年5月31日)

2025/08/19 16:19