大光(3160)の包括利益の推移 - 通期
連結
- 2012年5月31日
- 2億877万
- 2013年5月31日 -12.73%
- 1億8218万
- 2014年5月31日
- -1億3662万
- 2015年5月31日
- 2億6443万
- 2016年5月31日 +28.69%
- 3億4028万
- 2017年5月31日 +41.5%
- 4億8150万
- 2018年5月31日 +6.79%
- 5億1420万
- 2019年5月31日 -35.51%
- 3億3159万
- 2020年5月31日 -45.89%
- 1億7942万
- 2021年5月31日
- -2億9894万
- 2022年5月31日
- 1814万
- 2023年5月31日 +999.99%
- 4億6664万
- 2024年5月31日 +76.62%
- 8億2418万
- 2025年5月31日 -39.53%
- 4億9837万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額2025/08/19 16:19
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/08/19 16:19
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。 - #3 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2025/08/19 16:19
(*)連結損益計算書の「営業外収益」の「その他」に含まれております。区分 有価証券及び投資有価証券 合計 その他有価証券 債券 期首残高 49,305 49,305 当期の損益又はその他の包括利益 損益に計上(*) 695 695 その他の包括利益に計上 - - 購入、売却、発行及び決済の純額 △50,000 △50,000
当連結会計年度(2025年5月31日)