ボルテージ（3639）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2012年9月30日
- -8101万
- 2012年12月31日
- 3827万
- 2013年3月31日 +142.45%
- 9278万
- 2013年6月30日 +73.97%
- 1億6141万
- 2013年9月30日
- -9896万
- 2013年12月31日
- 1億2161万
- 2014年3月31日 +69.28%
- 2億587万
- 2014年6月30日 +40.5%
- 2億8924万
- 2014年9月30日
- -3102万
- 2014年12月31日
- 2622万
- 2015年3月31日 +392.45%
- 1億2913万
- 2015年6月30日 +115.89%
- 2億7879万
- 2015年9月30日
- -8220万
- 2015年12月31日
- 9566万
- 2016年3月31日 +91.19%
- 1億8290万
- 2016年6月30日 -20.15%
- 1億4604万
- 2016年9月30日
- -6106万
- 2016年12月31日
- 7711万
- 2017年3月31日 -85.36%
- 1129万
- 2017年6月30日 +304.79%
- 4571万
- 2017年9月30日
- -3億9181万
- 2017年12月31日 -93.01%
- -7億5624万
- 2018年3月31日 -63.12%
- -12億3358万
- 2018年6月30日 -7.92%
- -13億3133万
- 2018年9月30日
- -9428万
- 2018年12月31日 -22.76%
- -1億1574万
- 2019年3月31日 -21.92%
- -1億4112万
- 2019年6月30日 -156.01%
- -3億6128万
- 2019年9月30日
- -1億1837万
- 2019年12月31日 -31.85%
- -1億5608万
- 2020年3月31日 -60.55%
- -2億5058万
- 2020年6月30日
- -1億6096万
- 2020年9月30日
- 4134万
- 2020年12月31日 +212.13%
- 1億2905万
- 2021年3月31日 -1.11%
- 1億2762万
- 2021年6月30日 +33.84%
- 1億7081万
- 2021年9月30日
- -2億2323万
- 2021年12月31日 -85.51%
- -4億1411万
- 2022年3月31日
- -4億611万
- 2022年6月30日
- -3億9670万
- 2022年9月30日
- -6930万
- 2022年12月31日
- -4512万
- 2023年3月31日
- -4371万
- 2023年6月30日
- -2551万
- 2023年9月30日 -281.37%
- -9730万
- 2023年12月31日 -4.03%
- -1億122万
- 2024年3月31日
- -3586万
- 2024年6月30日
- 1133万
- 2024年9月30日
- -7876万
- 2024年12月31日
- -272万
- 2025年3月31日 -964.14%
- -2896万
- 2025年6月30日
- 1830万
- 2025年9月30日
- -1999万
- 2025年12月31日
- 1267万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/09/29 12:19
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用))2025/09/29 12:19
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)を当事業年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。 - #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2025/09/29 12:19
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
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