無形固定資産
連結
- 2011年3月31日
- 3億1300万
- 2012年3月31日 -17.89%
- 2億5700万
- 2013年3月31日 +269.26%
- 9億4900万
- 2014年3月31日 +3.37%
- 9億8100万
- 2015年3月31日 -10.3%
- 8億8000万
- 2016年3月31日 -60.34%
- 3億4900万
- 2017年3月31日 +42.69%
- 4億9800万
- 2018年3月31日 ±0%
- 4億9800万
- 2019年3月31日 -86.55%
- 6700万
- 2020年3月31日 -53.73%
- 3100万
- 2021年3月31日 -35.48%
- 2000万
個別
- 2011年3月31日
- 1億8700万
- 2012年3月31日 -33.16%
- 1億2500万
- 2013年3月31日 +140%
- 3億
- 2014年3月31日 -11.33%
- 2億6600万
- 2015年3月31日 +18.8%
- 3億1600万
- 2017年3月31日 -20.25%
- 2億5200万
- 2018年3月31日 +31.75%
- 3億3200万
- 2019年3月31日 -100%
- 0
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)持分法適用会社への投資額の調整額111百万円は、各報告セグメントに帰属しない持分法適用会社への投資額であります。2021/07/30 16:20
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない全社資産にかかる資本的支出であります。
当連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額の内容は以下のとおりであります。
(1)セグメント損失の調整額△1,357百万円・減価償却費の調整額23百万円・減損損失の調整額9百万円は、全社費用であります。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費及び研究開発費用であります。
(2)セグメント資産の調整額1,128百万円は、全社資産であります。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない投資その他の資産であります。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない全社資産にかかる資本的支出であります。2021/07/30 16:20 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- たな卸資産
主として移動平均法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法
在外連結子会社及び一部国内連結子会社は主として定額法
但し、当社及び主な国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15~41年
機械装置及び運搬具 4~15年
工具,器具及び備品 2~20年2021/07/30 16:20 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2021/07/30 16:20
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 工具器具備品 - 45 無形固定資産 21 19 投資有価証券 529 220
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2021/07/30 16:20
当社グループは、原則として、事業用資産については会社を基準としてグルーピングを行っております。会社 主な用途 種類 減損損失 オンキヨー㈱(大阪府東大阪市) 共用資産 建物及び構築物、機械装置、工具、器具及び備品、リース資産、無形固定資産 163百万円 オンキヨー&パイオニア㈱(東京都墨田区) デジタルライフ事業用資産 建物及び構築物、工具、器具及び備品建設仮勘定、無形固定資産 90百万円 オンキヨースポーツ㈱(東京都墨田区) デジタルライフ事業用資産 建設仮勘定、無形固定資産 14百万円 Pioneer & Onkyo MarketingAsia Ltd.(中国 香港) AV事業用資産 機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、建設仮勘定 8百万円 Pioneer & Onkyo EuropeGmbH(ドイツ バイエルン州) 共用資産 工具、器具及び備品、無形固定資産 16百万円 ONKYO ASIA ELECTORONICSSDN.BHD.(マレーシアセランゴール州) AV事業用資産 機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、建設仮勘定 48百万円 広州安橋音響有限公司(中国 広州) OEM事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、リース資産、建設仮勘定、無形固定資産 95百万円 Minda Onkyo India PrivateLimited(インド ニューデリー) OEM事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品 161百万円
当社グループは、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっていることから、減損の兆候を共有資産を含む全社単位で検討し、帳簿価額を回収可能価額まで減損し、当該減少額を減損損失(597百万円)として特別損失に計上しました。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 工具,器具及び備品 2~20年2021/07/30 16:20
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法 - #7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっていることから、減損の兆候を共有資産を含む全社単位で検討し、帳簿価額と回収可能価額との差額を減損損失として計上しております。当連結会計年度に計上した減損損失は、「注記事項(連結損益計算書関係)※5減損損失」に記載しております。2021/07/30 16:20
この結果、当連結会計年度の連結貸借対照表において有形固定資産82百万円及び無形固定資産20百万円を計上しております。
計上額は、当社グループの翌連結会計年度以降の経営成績等に左右されるため、翌連結会計年度において、さらなる減損損失の計上が必要となる可能性があります。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 工具,器具及び備品 2~20年2021/07/30 16:20
(2)無形固定資産(リース資産を除く)・・・定額法
(3)リース資産・・・定額法