#1 事業等のリスク: 当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。
当社グループは、平成25年度より経常損失が継続しており、当第2四半期連結累計期間においても1,820百万円の経常損失を計上しております。当該状況により、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象または状況が存在しております。このような状況を早期に解消すべく「3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フロー状況の分析 (7)継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況を改善するための対応策」に記載の対応策を実施することにより、財務体質および収益力の改善を図ってまいります。
2017/11/10 17:01
#2 継続企業の前提に関する事項、四半期連結財務諸表（連結）: (継続企業の前提に関する事項)
当社グループは、平成25年度より経常損失が継続しており、当第2四半期連結累計期間においても1,820百万円の経常損失を計上しております。当該状況により、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象または状況が存在しております。
当社グループは以下の施策を遂行することで、将来の成長に向けて当該状況を早期に解消し、業績および財務状況の改善に努めてまいります。
2017/11/10 17:01
#3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 売上の側面においては、デジタルライフ事業においては、高音質を追求したハイレゾスマートフォンや、ノイズキャンセリング機能と音声認識技術を採用し、アプリケーションとの連動によりApple社の音声認識型パーソナルアシスタント機能「Siri」の起動を容易にするパイオニアブランドのイヤホンRAYZなど、話題の製品の販売が本格化しておりますが、AV事業においてはマーケットそのものが縮小するのに伴い、特にその幅の大きい国内における販売が減少、欧州におけるパイオニアブランド製品のミニコンポの販売が不振となったほか、OEM事業においては環境関連製品の受注が減少しました。
以上の結果、当第2四半期連結累計期間の業績は売上高が前年同期比2,640百万円減収の21,483百万円となりました。営業損益につきましては前年同期比701百万円減益の1,438百万円の営業損失となり経常損益は前年同期比805百万円減益の1,820百万円の経常損失となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純損失につきましては前年同期比865百万円減益の1,931百万円となりました。
セグメント別の業績は以下のとおりです。
2017/11/10 17:01
#4 重要事象等、事業等のリスク（連結）: 当社グループは、平成25年度より経常損失が継続しており、当第2四半期連結累計期間においても1,820百万円の経常損失を計上しております。当該状況により、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象または状況が存在しております。このような状況を早期に解消すべく「3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フロー状況の分析 (7)継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況を改善するための対応策」に記載の対応策を実施することにより、財務体質および収益力の改善を図ってまいります。
2017/11/10 17:01