建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)・・・定率法(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備
を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備について
は定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～41年
機械及び装置 4～11年
工具,器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)・・・定額法
(3)リース資産・・・定額法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/10/05 14:55

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物及び構築物	27百万円	-百万円
土地	141	-

2020/10/05 14:55

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2019年3月31日)	当連結会計年度(2020年3月31日)
たな卸資産	1,967	-
建物及び構築物	101	120
土地	-	220

担保付債務は、次のとおりであります。

2020/10/05 14:55

#4 有形固定資産等明細表（連結）

本社資産除去債務に対応する除去費用
建物 79百万円
本社移転に伴う設備工事等

2020/10/05 14:55

#5 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

会社		主な用途			種類			減損損失
オンキヨー㈱(大阪府寝屋川市)		共用資産			建物及び構築物、機械装置、工具、器具及び備品、リース資産、建設仮勘定、無形固定資産			450百万円
オンキヨー&パイオニア㈱(東京都墨田区)		AV事業用資産			工具、器具及び備品			26百万円
広州安橋音響有限公司(中国 広州)		OEM事業用資産			機械装置、工具、器具及び備品、リース資産、建設仮勘定、無形固定資産			98百万円
Minda Onkyo India PrivateLimited(インド ニューデリー)		OEM事業用資産			建物及び構築物、機械装置、工具、器具及び備品			140百万円
計								867百万円

当社グループは、原則として、事業用資産については会社を基準としてグルーピングを行っております。
当社グループは、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっていることから、減損の兆候を共有資産を含む全社単位で検討し、帳簿価額を回収可能額まで減損し、当該減少額を減損損失(867百万円)として特別損失に計上しました。

2020/10/05 14:55

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

在外連結子会社及び一部国内連結子会社は主として定額法
但し、当社及び主な国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/10/05 14:55

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)・・・定率法(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備
を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備について

2020/10/05 14:55

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法
在外連結子会社及び一部国内連結子会社は主として定額法
但し、当社及び主な国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～41年
機械装置及び運搬具 4～15年
工具,器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/10/05 14:55