半期報告書-第12期(令和3年4月1日-令和3年9月30日)

名称	住所	資本金又は出資金	主要な事業の内容	議決権の所有割合 (%)	関係内容
(連結子会社)
オンキヨー&パイオニア マーケティングジャパン㈱(注2、4、9)	東京都墨田区	100 百万円	AV事業 デジタルライフ事業	100	日本国内におけるオーディオ・ビジュアル関連製品等の販売 ヘッドホン等のモバイルオーディオ関連製品電話機等の販売
オンキヨーサウンド㈱ (注3、5)	大阪府東大阪市	100 百万円	OEM事業	100	車載用・家電用スピーカー等の販売 役員の兼任あり
オンキヨー㈱ (注6)	大阪府東大阪市	112 百万円	デジタルライフ事業	50	コラボ製品・カスタムイヤホン等の販売 音楽配信等のコンテンツ販売 役員の兼任あり
Pioneer & Onkyo U.S.A. Corporation(注7)	アメリカ カリフォルニア州	2,000 千USD	デジタルライフ事業	100	ヘッドホン等のモバイルオーディオ関連製品等の販売
Pioneer & Onkyo Marketing Asia Ltd.	中国 香港	51,275 千HKD	AV事業 デジタルライフ事業 OEM事業	96.34	オーディオ・ビジュアル関連製品等の販売 ヘッドホン等のモバイルオーディオ関連製品等の販売及びスピーカー部品の販売
安橋(上海)商貿有限公司 (注9)	中国 上海	5,000 千元	AV事業 OEM事業	96.34 (96.34)	オーディオ・ビジュアル関連製品等の販売
Pioneer & Onkyo Europe GmbH(注9、10)	ドイツバイエルン州	561 千EUR	OEM事業	100 (100)	欧州管理業務サポートサービス
ONKYO ASIA ELECTRONICS SDN.BHD.(注10)	マレーシア セランゴール州	17,128 千RM	AV事業 OEM事業	100	オーディオ・ビジュアル関連製品等及びスピーカー等の製造
上海安橋電子有限公司 (注9)	中国 上海	23,639 千元	OEM事業	98.73 (98.73)	車載用・家電用スピーカー等の製造
広州安橋音響有限公司 (注8、9、10)	中国 広州	47,420 千元	OEM事業	98.73 (98.73)	スピーカー等の製造
Minda Onkyo India Private Limited(注9、11)	インド ニューデリー	796 百万INR	OEM事業	50 (50)	スピーカー等の製造 役員の兼任あり
(持分法適用関連会社)
Moneual Onkyo Lifestyle Inc.	韓国 ソウル	10,000 百万ウォン	その他	35	PC、PC周辺機器及び家電機器や家電製品の製造、卸/小売、貿易、研究開発 役員の兼任あり

(注1)「主要な事業の内容」欄には、セグメントの名称を記載しております。
(注2)オンキヨー&パイオニアマーケティングジャパン(株)については売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。

主要な損益情報等	(1)売上高	378百万円
	(2)経常損失(△)	△61百万円
	(3)当期純損失(△)	△62百万円
	(4)純資産額	△137百万円
	(5)総資産額	188百万円

(注3)オンキヨーサウンド(株)については売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。

主要な損益情報等	(1)売上高	964百万円
	(2)経常損失(△)	△294百万円
	(3)当期純損失(△)	△292百万円
	(4)純資産額	△351百万円
	(5)総資産額	1,743百万円

(注4)債務超過会社であり、債務超過の額は、2021年9月末時点で137百万円となっております。
(注5)債務超過会社であり、債務超過の額は、2021年9月末時点で351百万円となっております。
(注6)債務超過会社であり、債務超過の額は、2021年9月末時点で25百万円となっております。
(注7)債務超過会社であり、債務超過の額は、2021年9月末時点で653百万円となっております。
(注8)債務超過会社であり、債務超過の額は、2021年9月末時点で367百万円となっております。
(注9)議決権の所有割合の( )内は、間接所有割合で内数であります。
(注10)特定子会社に該当しております。
(注11)議決権の所有割合は100分の50以下でありますが、実質的に支配しているため子会社としております。