ソフトウエア
連結
- 2018年9月30日
- 2442万
- 2019年9月30日 +56.1%
- 3812万
個別
- 2018年9月30日
- 2417万
- 2019年9月30日 -25.28%
- 1806万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
主な耐用年数
建物 3~15年
工具、器具及び備品 3~10年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2021/11/11 15:08 - #2 固定資産除却損の注記
- ※3.固定資産除却損の内容は、以下の通りであります。2021/11/11 15:08
前事業年度(自 2017年10月1日至 2018年9月30日) 当事業年度(自 2018年10月1日至 2019年9月30日) 工具、器具及び備品 0千円 303千円 ソフトウエア 238千円 -千円 リース資産 903千円 -千円 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法を採用しております。2021/11/11 15:08
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2)無形固定資産2021/11/11 15:08
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
主な耐用年数
建物 3~46年
車両 6年
工具、器具及び備品 3~15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2021/11/11 15:08