3645 メディカルネット

3645
2026/03/17
時価
31億円
PER 予
22.54倍
2011年以降
赤字-666.67倍
(2011-2025年)
PBR
1.4倍
2011年以降
1.12-11.46倍
(2011-2025年)
配当 予
1.02%
ROE 予
6.21%
ROA 予
2.65%
資料
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メディカルネット(3645)の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2011年11月30日
5589万
2012年2月29日 +25.65%
7022万
2012年5月31日 -1.78%
6897万
2012年8月31日 -84.79%
1049万
2012年11月30日 +195.81%
3103万
2013年2月28日 +87.12%
5806万
2013年5月31日 +11.81%
6491万
2013年8月31日 -80.55%
1262万
2013年11月30日 +188.18%
3639万
2014年2月28日 +14.84%
4179万
2014年5月31日 +51.32%
6323万
2014年8月31日 -85.5%
917万
2014年11月30日 +122.98%
2045万
2015年2月28日 +103.6%
4164万
2015年5月31日 +14.5%
4767万
2015年8月31日 -80.01%
953万
2015年11月30日 +330.56%
4104万
2016年2月29日 +118.45%
8965万
2016年5月31日 +111.77%
1億8986万
2016年8月31日 -77.37%
4295万
2016年11月30日 +99.91%
8587万
2017年2月28日 +33.11%
1億1430万
2017年5月31日 -29.24%
8088万
2017年8月31日 -53.41%
3767万
2017年11月30日 +112.41%
8003万
2018年2月28日 +27.12%
1億174万
2018年5月31日 -25.36%
7594万
2018年8月31日
-972万
2018年11月30日
3235万
2019年2月28日 +23.62%
3999万
2019年5月31日 +153.58%
1億141万
2019年8月31日 -81.37%
1889万
2019年11月30日 +149.66%
4718万
2020年2月29日 +110.95%
9952万
2020年5月31日 -16.53%
8307万
2020年8月31日 -62.32%
3129万
2020年11月30日 +121.09%
6920万
2021年2月28日 +103.17%
1億4059万
2021年5月31日 -1.11%
1億3903万
2021年8月31日 +6.17%
1億4760万
2021年11月30日 +68%
2億4799万
2022年2月28日 +36.84%
3億3934万
2022年5月31日 +19.64%
4億598万
2022年8月31日 -83.45%
6718万
2022年11月30日 +120.45%
1億4810万
2023年2月28日 +5.5%
1億5625万
2023年5月31日 -26.92%
1億1419万
2023年8月31日 -76.86%
2642万
2023年11月30日 +373.04%
1億2498万
2024年2月29日 -49.98%
6251万
2024年5月31日 -52.91%
2943万
2024年8月31日
-4080万
2024年11月30日
-282万
2025年2月28日 -999.99%
-1億1995万
2025年5月31日
-3887万
2025年8月31日
4124万
2025年11月30日 +233.93%
1億3773万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
2025/08/27 15:31
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/08/27 15:31

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