無形固定資産
連結
- 2023年12月31日
- 2億9039万
- 2024年12月31日 +7.05%
- 3億1086万
個別
- 2023年12月31日
- 3億6439万
- 2024年12月31日 -14.69%
- 3億1086万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~18年
車両運搬具 2~ 4年
工具、器具及び備品 2~15年2025/03/28 10:47 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、現金及び預金の減少958,769千円、受取手形の減少114,069千円、及び売掛金の減少203,298千円を主たる要因とし、当連結会計年度末残高3,582,463千円(前連結会計年度末比1,424,491千円減)となりました。2025/03/28 10:47
固定資産は、有形固定資産の減少9,042千円に対し、無形固定資産の増加20,469千円及び投資その他の資産の増加2,162,882千円を主たる要因とし、当連結会計年度末残高3,101,640千円(前連結会計年度末比2,174,309千円増)となりました。
(負債) - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び製品、仕掛品、原材料
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~18年
車両運搬具 2~ 4年
工具、器具及び備品 2~15年2025/03/28 10:47