有価証券報告書-第3期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
連結子会社5社は定額法、その他の連結子会社は定率法。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法。なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
③ リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る資産)
リース期間を耐用年数とし、残額をゼロとする定額法によっています。