有価証券報告書-第14期(平成29年5月1日-平成30年4月30日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物
主に定率法によっております。
(ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。)
機械装置及び運搬具
定額法によっております。
工具、器具及び備品
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	8～15年
機械装置及び運搬具	8年
工具、器具及び備品	4～15年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
④ 長期前払費用
定額法によっております。