建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 10～50年
構築物 10～20年
工具、器具及び備品 5～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
ソフトウェア 5年2014/12/25 10:01

#2 固定資産処分損に関する注記

※3 固定資産処分損の内訳は以下のとおりであります。

	前中間連結会計期間(自 平成25年4月1日至 平成25年9月30日)	当中間連結会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日)
建物及び構築物	1,336千円	-千円
機械及び装置	2,845千円	-千円

2014/12/25 10:01

#3 固定資産処分益に関する注記

※2 固定資産処分益の内訳は以下のとおりであります。

	前中間連結会計期間(自 平成25年4月1日至 平成25年9月30日)	当中間連結会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日)
建物及び構築物	-千円	611千円
機械及び装置	120千円	-千円

2014/12/25 10:01

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社が平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10年～50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売数量に基づく償却額と見込有効期間(3年以内)に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を計上する方法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2014/12/25 10:01