新田ゼラチン(4977)の建物及び構築物(純額)の推移 - 四半期
連結
- 2010年3月31日
- 29億1337万
- 2011年3月31日 -9.22%
- 26億4472万
- 2011年9月30日 -6.85%
- 24億6350万
- 2011年12月31日 +1.16%
- 24億9216万
- 2012年3月31日 +1.1%
- 25億1951万
- 2012年6月30日 -3.36%
- 24億3476万
- 2012年9月30日 +6.06%
- 25億8236万
- 2012年12月31日 +3.68%
- 26億7740万
- 2013年3月31日 +4.29%
- 27億9220万
- 2013年6月30日 +2.34%
- 28億5753万
- 2013年9月30日 -1.26%
- 28億2159万
- 2013年12月31日 +2.25%
- 28億8506万
- 2014年3月31日 -2.42%
- 28億1514万
- 2014年6月30日 -1.8%
- 27億6455万
- 2014年9月30日 +23.01%
- 34億68万
- 2014年12月31日 +30.73%
- 44億4565万
- 2015年3月31日 -0.69%
- 44億1491万
- 2015年6月30日 +9.63%
- 48億4000万
- 2015年9月30日 -3.47%
- 46億7200万
- 2015年12月31日 -1.24%
- 46億1400万
- 2016年3月31日 -4.38%
- 44億1200万
- 2016年6月30日 -6.89%
- 41億800万
- 2016年9月30日 -0.24%
- 40億9800万
- 2016年12月31日 +7.81%
- 44億1800万
- 2017年3月31日 -1.79%
- 43億3900万
- 2017年6月30日 -1.57%
- 42億7100万
- 2017年9月30日 -0.47%
- 42億5100万
- 2017年12月31日 -1.58%
- 41億8400万
- 2018年3月31日 -13.46%
- 36億2100万
- 2018年6月30日 -0.03%
- 36億2000万
- 2018年9月30日 +11.49%
- 40億3600万
- 2018年12月31日 -2.4%
- 39億3900万
- 2019年3月31日 -3.83%
- 37億8800万
- 2019年6月30日 -2.88%
- 36億7900万
- 2019年9月30日 -1.85%
- 36億1100万
- 2019年12月31日 -6.56%
- 33億7400万
- 2020年3月31日 -0.59%
- 33億5400万
- 2020年6月30日 -2.06%
- 32億8500万
- 2020年9月30日 -2.95%
- 31億8800万
- 2020年12月31日 -2.57%
- 31億600万
- 2021年3月31日 +6.6%
- 33億1100万
- 2021年6月30日 -0.45%
- 32億9600万
- 2021年9月30日 +2.91%
- 33億9200万
- 2021年12月31日 -0.65%
- 33億7000万
- 2022年3月31日 +1.16%
- 34億900万
- 2022年6月30日 +2.49%
- 34億9400万
- 2022年9月30日 +5.47%
- 36億8500万
- 2022年12月31日 +30.15%
- 47億9600万
- 2023年3月31日 +0.33%
- 48億1200万
- 2023年6月30日 +2%
- 49億800万
- 2023年9月30日 -1.14%
- 48億5200万
- 2023年12月31日 -21.25%
- 38億2100万
- 2024年3月31日 +1.07%
- 38億6200万
- 2024年6月30日 +7.53%
- 41億5300万
- 2024年9月30日 -3.44%
- 40億1000万
- 2024年12月31日 +0.3%
- 40億2200万
- 2025年3月31日 +5.32%
- 42億3600万
- 2025年6月30日 -1.79%
- 41億6000万
- 2025年9月30日 +4.71%
- 43億5600万
- 2025年12月31日 -0.07%
- 43億5300万
有報情報
- #1 減損損失に関する注記(連結)
- (1)減損損失を認識した資産又は資産グループの概要2024/02/13 15:12
(2)減損損失の認識に至った経緯用途 場所 種類 減損損失(百万円) 研究設備及び製造設備 大阪府八尾市 建物及び構築物 30 機械装置及び運搬具 0 その他 0
上記の研究設備及び製造設備は、新研究開発・製造棟「みらい館」への全面移転に伴い使用見込みがなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し当該減少額を減損損失として計上しております。