新田ゼラチン（4977）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年3月31日: 8億6316万
2011年9月30日 -62.41%: 3億2445万
2011年12月31日 +46.21%: 4億7440万
2012年3月31日 +107.96%: 9億8657万
2012年6月30日 -87.05%: 1億2773万
2012年9月30日 +232.07%: 4億2415万
2012年12月31日 +198.58%: 12億6646万
2013年3月31日 +58.19%: 20億338万
2013年6月30日 -73.5%: 5億3091万
2013年9月30日 +30.92%: 6億9509万
2013年12月31日 +108.82%: 14億5146万
2014年3月31日 -15.46%: 12億2701万
2014年6月30日 -79.64%: 2億4980万
2014年9月30日 +250.52%: 8億7561万
2014年12月31日 +90.86%: 16億7123万
2015年3月31日 -8.39%: 15億3093万
2015年6月30日 -56.69%: 6億6300万
2015年9月30日 -75.11%: 1億6500万
2015年12月31日 +269.09%: 6億900万
2016年3月31日: -1億3600万
2016年6月30日 -337.5%: -5億9500万
2016年9月30日: -4億2000万
2016年12月31日: 9億5400万
2017年3月31日 +15.83%: 11億500万
2017年6月30日 -73.03%: 2億9800万
2017年9月30日 +126.85%: 6億7600万
2017年12月31日 +68.79%: 11億4100万
2018年3月31日: -2億9100万
2018年6月30日: 1億8000万
2018年9月30日 +719.44%: 14億7500万
2018年12月31日 -48.07%: 7億6600万
2019年3月31日 -35.38%: 4億9500万
2019年6月30日 -89.9%: 5000万
2019年9月30日 +610%: 3億5500万
2019年12月31日 +99.44%: 7億800万
2020年3月31日 -91.53%: 6000万
2020年6月30日 +401.67%: 3億100万
2020年9月30日 +77.41%: 5億3400万
2020年12月31日 +56.93%: 8億3800万
2021年3月31日 +121.12%: 18億5300万
2021年6月30日 -77.71%: 4億1300万
2021年9月30日 +96.61%: 8億1200万
2021年12月31日 +66.13%: 13億4900万
2022年3月31日 +43.96%: 19億4200万
2022年6月30日 -27.6%: 14億600万
2022年9月30日 +55.26%: 21億8300万
2022年12月31日 -26.66%: 16億100万
2023年3月31日 +23.61%: 19億7900万
2023年6月30日 -23.65%: 15億1100万
2023年9月30日 +56.59%: 23億6600万
2023年12月31日: -1億3700万
2024年3月31日: 3億7700万
2024年6月30日 +272.15%: 14億300万
2024年9月30日 -39.27%: 8億5200万
2024年12月31日 +205.87%: 26億600万
2025年3月31日 +37.34%: 35億7900万
2025年6月30日 -85.33%: 5億2500万
2025年9月30日 +354.1%: 23億8400万
2025年12月31日 +62.33%: 38億7000万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/23 15:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/23 15:00
#3 会計方針に関する事項（連結）: 3)未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
4)小規模企業等における簡便法の採用
2025/06/23 15:00
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）: <経営指標(連結)>※ROE=親会社株主に帰属する当期純利益/(純資産-非支配株主持分)
ROIC=税引後営業利益/(株主資本+有利子負債+包括利益累計額+非支配株主持分)
CCC=棚卸資産回転期間+売上債権回転期間-仕入債務回転期間
2025/06/23 15:00