新田ゼラチン(4977)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 8億6316万
- 2011年9月30日 -62.41%
- 3億2445万
- 2011年12月31日 +46.21%
- 4億7440万
- 2012年3月31日 +107.96%
- 9億8657万
- 2012年6月30日 -87.05%
- 1億2773万
- 2012年9月30日 +232.07%
- 4億2415万
- 2012年12月31日 +198.58%
- 12億6646万
- 2013年3月31日 +58.19%
- 20億338万
- 2013年6月30日 -73.5%
- 5億3091万
- 2013年9月30日 +30.92%
- 6億9509万
- 2013年12月31日 +108.82%
- 14億5146万
- 2014年3月31日 -15.46%
- 12億2701万
- 2014年6月30日 -79.64%
- 2億4980万
- 2014年9月30日 +250.52%
- 8億7561万
- 2014年12月31日 +90.86%
- 16億7123万
- 2015年3月31日 -8.39%
- 15億3093万
- 2015年6月30日 -56.69%
- 6億6300万
- 2015年9月30日 -75.11%
- 1億6500万
- 2015年12月31日 +269.09%
- 6億900万
- 2016年3月31日
- -1億3600万
- 2016年6月30日 -337.5%
- -5億9500万
- 2016年9月30日
- -4億2000万
- 2016年12月31日
- 9億5400万
- 2017年3月31日 +15.83%
- 11億500万
- 2017年6月30日 -73.03%
- 2億9800万
- 2017年9月30日 +126.85%
- 6億7600万
- 2017年12月31日 +68.79%
- 11億4100万
- 2018年3月31日
- -2億9100万
- 2018年6月30日
- 1億8000万
- 2018年9月30日 +719.44%
- 14億7500万
- 2018年12月31日 -48.07%
- 7億6600万
- 2019年3月31日 -35.38%
- 4億9500万
- 2019年6月30日 -89.9%
- 5000万
- 2019年9月30日 +610%
- 3億5500万
- 2019年12月31日 +99.44%
- 7億800万
- 2020年3月31日 -91.53%
- 6000万
- 2020年6月30日 +401.67%
- 3億100万
- 2020年9月30日 +77.41%
- 5億3400万
- 2020年12月31日 +56.93%
- 8億3800万
- 2021年3月31日 +121.12%
- 18億5300万
- 2021年6月30日 -77.71%
- 4億1300万
- 2021年9月30日 +96.61%
- 8億1200万
- 2021年12月31日 +66.13%
- 13億4900万
- 2022年3月31日 +43.96%
- 19億4200万
- 2022年6月30日 -27.6%
- 14億600万
- 2022年9月30日 +55.26%
- 21億8300万
- 2022年12月31日 -26.66%
- 16億100万
- 2023年3月31日 +23.61%
- 19億7900万
- 2023年6月30日 -23.65%
- 15億1100万
- 2023年9月30日 +56.59%
- 23億6600万
- 2023年12月31日
- -1億3700万
- 2024年3月31日
- 3億7700万
- 2024年6月30日 +272.15%
- 14億300万
- 2024年9月30日 -39.27%
- 8億5200万
- 2024年12月31日 +205.87%
- 26億600万
- 2025年3月31日 +37.34%
- 35億7900万
- 2025年6月30日 -85.33%
- 5億2500万
- 2025年9月30日 +354.1%
- 23億8400万
- 2025年12月31日 +62.33%
- 38億7000万
- 2026年3月31日 +24.55%
- 48億2000万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/23 16:00
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- 3)未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法2026/06/23 16:00
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
4)小規模企業等における簡便法の採用