建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物……定額法
その他…定率法

2015/06/25 15:33

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	22,908千円	6,547千円
機械装置及び運搬具	6,362	16,428

2015/06/25 15:33

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1)担保資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	1,203,064千円	1,757,297千円
機械装置及び運搬具	81,627	196,689

上記資産のうち工場財団抵当に供している資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	1,203,064千円	1,757,297千円
機械装置及び運搬具	81,627	196,689

(2)担保付債務

2015/06/25 15:33

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 建物の当期増加額の主なものは、次のとおりであります。
大阪工場 接着剤事務所及び実験設備更新 563,419千円

2015/06/25 15:33

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。ただし、建物については、当社及び国内連結子会社においても定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 2～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取決めがある場合は当該残価保証額)とする定額法を採用しております。2015/06/25 15:33