建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物……定額法
構築物

2017/06/27 14:57

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※8 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)	当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物及び構築物	42百万円	31百万円
機械装置及び運搬具	1	288

2017/06/27 14:57

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1)担保資産

	前連結会計年度(平成28年3月31日)	当連結会計年度(平成29年3月31日)
流動資産	678百万円	643百万円
建物及び構築物	1,976	1,966
機械装置及び運搬具	253	551

上記資産のうち工場財団抵当に供している資産

	前連結会計年度(平成28年3月31日)	当連結会計年度(平成29年3月31日)
建物及び構築物	1,686百万円	1,708百万円
機械装置及び運搬具	181	446

(2)担保付債務

2017/06/27 14:57

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。ただし、建物並びに平成28年4月1日以降に取得した構築物については、当社及び国内連結子会社においても定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 2～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取決めがある場合は当該残価保証額)とする定額法を採用しております。2017/06/27 14:57