Cominix(3173)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 1億4384万
- 2011年12月31日 +8.31%
- 1億5579万
- 2012年3月31日 +45.3%
- 2億2636万
- 2012年6月30日 -55.55%
- 1億62万
- 2012年9月30日 +51.3%
- 1億5225万
- 2012年12月31日 +36.94%
- 2億849万
- 2013年3月31日 +47.84%
- 3億824万
- 2013年6月30日 -67.77%
- 9936万
- 2013年9月30日 +54.91%
- 1億5391万
- 2013年12月31日 +49.57%
- 2億3022万
- 2014年3月31日 +80.15%
- 4億1473万
- 2014年6月30日 -82.23%
- 7370万
- 2014年9月30日 +149.6%
- 1億8395万
- 2014年12月31日 +70.79%
- 3億1418万
- 2015年3月31日 +54.41%
- 4億8513万
- 2015年6月30日 -75.28%
- 1億1994万
- 2015年9月30日 +59.37%
- 1億9115万
- 2015年12月31日 +43.4%
- 2億7412万
- 2016年3月31日 +21.39%
- 3億3276万
- 2016年6月30日
- -4017万
- 2016年9月30日 -168.01%
- -1億766万
- 2016年12月31日
- -1092万
- 2017年3月31日
- 2億8727万
- 2017年6月30日 -64.42%
- 1億220万
- 2017年9月30日 +103.76%
- 2億824万
- 2017年12月31日 +78.15%
- 3億7099万
- 2018年3月31日 +40.17%
- 5億2002万
- 2018年6月30日 -85.33%
- 7628万
- 2018年9月30日 +186.88%
- 2億1884万
- 2018年12月31日 +78.58%
- 3億9081万
- 2019年3月31日 +45.08%
- 5億6697万
- 2019年6月30日 -77.87%
- 1億2544万
- 2019年9月30日 +33.24%
- 1億6714万
- 2019年12月31日 +43.04%
- 2億3909万
- 2020年3月31日 +26.89%
- 3億339万
- 2020年6月30日
- -1億355万
- 2020年9月30日 -83.88%
- -1億9042万
- 2020年12月31日
- 1415万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 3億2393万
- 2021年6月30日 -11.1%
- 2億8797万
- 2021年9月30日 +65.06%
- 4億7532万
- 2021年12月31日 +105.78%
- 9億7810万
- 2022年3月31日 +5.68%
- 10億3367万
- 2022年6月30日 -82.78%
- 1億7800万
- 2022年9月30日 +237.64%
- 6億100万
- 2022年12月31日 +38.44%
- 8億3200万
- 2023年3月31日 +2.52%
- 8億5300万
- 2023年6月30日 -82.06%
- 1億5300万
- 2023年9月30日 +104.58%
- 3億1300万
- 2023年12月31日 +146.65%
- 7億7200万
- 2024年3月31日 +2.07%
- 7億8800万
- 2024年6月30日 -70.05%
- 2億3600万
- 2024年9月30日 +86.86%
- 4億4100万
- 2024年12月31日 -50.11%
- 2億2000万
- 2025年3月31日 +7.27%
- 2億3600万
- 2025年6月30日
- -1億2800万
- 2025年9月30日
- -2900万
- 2025年12月31日
- 4億5800万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/19 12:17
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2025/06/19 12:17
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準(企業会計基準第25号2022年10月28日)及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日)を当事業年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。