前事業年度において、「有形固定資産」の「減価償却累計額」は、各資産科目に対する控除項目として独立掲記しておりましたが、明瞭性を高めるため、当事業年度より各資産科目から直接控除して表示する方法に変更しております。
この結果、前事業年度の財務諸表において、「有形固定資産」に表示していた「建物」7,345,090千円、「減価償却累計額」△2,440,053千円、「構築物」354,227千円、「減価償却累計額」△174,164千円、「機械及び装置」11,336千円、「減価償却累計額」△7,999千円、「車両運搬具」11,811千円、「減価償却累計額」△4,807千円、「工具、器具及び備品」426,058千円、「減価償却累計額」△279,847千円、「リース資産」508,336千円、「減価償却累計額」△226,005千円は、「建物」4,905,037千円、「構築物」180,062千円、「工具、器具及び備品」146,210千円、「リース資産」230,512千円、「その他」10,340千円として組替えております。
前事業年度において独立掲記していた「流動資産」の「貯蔵品」、「前払費用」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
2024/09/27 10:58