有価証券報告書-第13期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した当社の建物及び株式会社ボナーの建物(建物附属設備を除く)及び株式会社さわやか倶楽部の建物並びに2016年4月1日以降に取得した株式会社ボナーの建物附属設備、構築物及び株式会社さわやか倶楽部の構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
工具、器具及び備品 2~18年
また、2007年3月31日以前に取得した資産については、償却可能限度額まで償却が終了した翌連結会計年度から5年間で均等償却する方法によっております。
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。
イ 有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した当社の建物及び株式会社ボナーの建物(建物附属設備を除く)及び株式会社さわやか倶楽部の建物並びに2016年4月1日以降に取得した株式会社ボナーの建物附属設備、構築物及び株式会社さわやか倶楽部の構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
工具、器具及び備品 2~18年
また、2007年3月31日以前に取得した資産については、償却可能限度額まで償却が終了した翌連結会計年度から5年間で均等償却する方法によっております。
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。