ディー・ティーHDの包括利益の推移 - 全期間

【期間】

2Q
通期
全期間

連結

2013年3月31日: 6億2357万
2013年9月30日 -42.36%: 3億5941万
2014年3月31日 +203.33%: 10億9022万
2014年9月30日: -1億136万
2015年3月31日: 14億6632万
2015年9月30日 -79.21%: 3億487万
2016年3月31日 +307.11%: 12億4117万
2016年9月30日 -49.71%: 6億2420万
2017年3月31日 +129.04%: 14億2966万
2017年9月30日 -83.94%: 2億2960万
2018年3月31日 +155.93%: 5億8763万
2018年9月30日 +12.67%: 6億6207万
2019年3月31日 +178.57%: 18億4434万
2019年9月30日 -69.69%: 5億5907万
2020年3月31日 -89.63%: 5798万
2020年9月30日: -1億349万
2021年3月31日: 18億8908万
2021年9月30日 -78.26%: 4億1064万
2022年3月31日 +999.99%: 105億5159万
2022年9月30日 -97.57%: 2億5597万
2023年3月31日 +199.49%: 7億6661万
2023年9月30日: -3億6429万
2024年3月31日: -1億3441万
2024年9月30日: 4億1831万
2025年3月31日 +153.95%: 10億6229万
2025年9月30日 -43.38%: 6億142万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 15:10
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/27 15:10
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 流動負債の減少は、短期借入金が4,755,000千円、1年内返済予定の長期借入金が3,140,999千円、支払手形及び買掛金が1,630,137千円それぞれ減少したこと等によるものであります。固定負債の増加は、長期借入金が9,204,447千円増加した一方で、長期預り金が1,414,756千円、退職給付に係る負債が317,194千円それぞれ減少したこと等によるものであります。
当連結会計年度末における純資産は47,292,507千円であり、前連結会計年度末に比べて、925,847千円増加いたしました。これは、親会社株主に帰属する当期純利益により846,182千円、その他の包括利益累計額が206,860千円それぞれ増加したこと等によるものであります。なお、自己資本比率は、34.6%であり、前連結会計年度に比べて1.0ポイント増加しました。
b. 経営成績の分析
2025/06/27 15:10