ディー・ティーHDの減価償却費 - その他の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 1992万
- 2013年9月30日 -24.03%
- 1513万
- 2014年3月31日 +95.45%
- 2958万
- 2014年9月30日 -63.14%
- 1090万
- 2015年3月31日 +104.13%
- 2225万
- 2015年9月30日 -22.17%
- 1732万
- 2016年3月31日 +209.26%
- 5357万
- 2016年9月30日 -44.99%
- 2947万
- 2017年3月31日 +113.17%
- 6283万
- 2017年9月30日 -53.13%
- 2944万
- 2018年3月31日 +42.08%
- 4183万
- 2018年9月30日 -77.71%
- 932万
- 2019年3月31日 +100.7%
- 1871万
- 2019年9月30日 -53.15%
- 876万
- 2020年3月31日 +102.78%
- 1778万
- 2020年9月30日 -58.21%
- 743万
- 2021年3月31日 +95.01%
- 1448万
- 2021年9月30日 -66.17%
- 490万
- 2022年3月31日 +95.06%
- 956万
- 2022年9月30日 -50.93%
- 469万
- 2023年3月31日 +164.53%
- 1240万
- 2023年9月30日 -40.83%
- 734万
- 2024年3月31日 +114.76%
- 1576万
- 2024年9月30日 -29.22%
- 1116万
- 2025年3月31日 +120.58%
- 2461万
- 2025年9月30日 -36.57%
- 1561万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3) セグメント負債の「調整額」△702,087千円は、純粋持株会社の負債19,085,843千円、セグメント間債権債務消去等△19,787,931千円であります。2025/06/27 15:10
4.減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用と同費用に係る償却費が含まれております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用と同費用に係る償却費が含まれております。2025/06/27 15:10
- #3 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2025/06/27 15:10
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 役員退職慰労引当金繰入額 70,264 〃 73,633 〃 減価償却費 891,392 〃 968,085 〃 施設使用料 494,279 〃 418,147 〃 - #4 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組みの一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2025/06/27 15:10
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、すべてのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
(2) 適用予定日