ディー・ティーHDの役員賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2013年3月31日
- 5644万
- 2014年3月31日 -0.35%
- 5624万
- 2015年3月31日 -2.93%
- 5459万
- 2016年3月31日 -42.81%
- 3122万
- 2017年3月31日 +108.97%
- 6524万
- 2018年3月31日 -56.62%
- 2830万
- 2019年3月31日 -9.95%
- 2548万
- 2020年3月31日 +73.22%
- 4414万
- 2021年3月31日 -48.35%
- 2280万
- 2022年3月31日 -22.19%
- 1774万
- 2023年3月31日 +75.93%
- 3121万
- 2024年3月31日 -11.31%
- 2768万
- 2025年3月31日 -6.68%
- 2583万
- 2026年3月31日 -9.08%
- 2348万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
a 商品
主として個別法
b 積送品
個別法
c 仕掛品
個別法
d 貯蔵品
先入先出法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物、車両運搬具の一部については定額法、その他の固定資産については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 2年～38年
車両運搬具 2年～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年又は10年)に基づく定額法を採用しております。2026/06/26 15:35
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
