有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年
工具、器具及び備品 6~15年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。2020/07/22 16:05 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2020/07/22 16:05
当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 建物 854千円 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ① 有形固定資産2020/07/22 16:05
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産2020/07/22 16:05
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年
工具、器具及び備品 6~15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。2020/07/22 16:05