テクノスジャパン(3666)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2011年3月31日
- -2437万
- 2012年3月31日
- 3億2604万
- 2013年3月31日 +37.77%
- 4億4919万
- 2014年3月31日 -13.12%
- 3億9027万
- 2015年3月31日 +13.57%
- 4億4323万
- 2016年3月31日 +30.93%
- 5億8032万
- 2017年3月31日 +25.57%
- 7億2874万
- 2018年3月31日 +1.92%
- 7億4270万
- 2019年3月31日 +5.37%
- 7億8259万
- 2020年3月31日 -63.91%
- 2億8245万
- 2021年3月31日 +227.15%
- 9億2403万
- 2022年3月31日 +23.84%
- 11億4435万
- 2023年3月31日 +13.4%
- 12億9774万
- 2024年3月31日 +14.71%
- 14億8865万
個別
- 2011年3月31日
- 2002万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 3億1270万
- 2013年3月31日 +29.6%
- 4億524万
- 2014年3月31日 -16.85%
- 3億3694万
- 2015年3月31日 +12.5%
- 3億7907万
- 2016年3月31日 +34.49%
- 5億981万
- 2017年3月31日 +9.37%
- 5億5757万
- 2018年3月31日 +29.22%
- 7億2048万
- 2019年3月31日 +13.15%
- 8億1522万
- 2020年3月31日 -79.62%
- 1億6615万
- 2021年3月31日 +372.04%
- 7億8432万
- 2022年3月31日 -0.63%
- 7億7935万
- 2023年3月31日 +16.17%
- 9億537万
- 2024年3月31日 +6.23%
- 9億6179万
有報情報
- #1 ストック・オプション等関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 事後交付型の内容2024/06/26 14:24
(2) 事後交付型の規模及びその変動状況2022年事後交付型 2023年事後交付型 付与日 2022年6月24日 2023年6月23日 権利確定条件 2022年6月24日の取締役会にて設定した、2023年3月期から2025年3月期までの3事業年度の評価期間における連結営業利益、連結ROE及び親会社株主に帰属する当期純利益(2023年3月期、2024年3月期、2025年3月期の合計額)の目標値につき、一定の条件を達成すること。 2023年6月23日の取締役会にて設定した、2024年3月期から2026年3月期までの3事業年度の評価期間における連結営業利益、連結ROE及び親会社株主に帰属する当期純利益(2024年3月期、2025年3月期、2026年3月期の合計額)の目標値につき、一定の条件を達成すること。 対象勤務期間 2022年4月1日~2025年3月31日 2023年4月1日~2026年3月31日
① 費用計上額及び科目名 - #2 役員報酬(連結)
- (b) 株式交付割合2024/06/26 14:24
株式交付割合は、連結営業利益を用いるもの(以下「指標A」といいます。)、連結ROEを用いるもの(以下「指標B」といいます。)、及び親会社株主に帰属する当期純利益を用いるもの(以下「指標C」といいます。)の3種類の指標を用いて、以下の計算式により算出する割合とします。
- #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等
当社グループは、企業価値を向上させる上で、利益を確保することが最も重要であると考えております。そのため、「営業利益」及び「経常利益」を重要な指標として位置づけております。
加えて、事業の規模および成長性を評価するための基本的な指標として「売上高」を考慮し、総合的な経営判断を行っております。売上高は、市場シェアや競争力を示す重要な数値であり、利益確保の基盤となります。
さらに、当社グループは企業の財務効率や収益性を評価するため、「ROE(自己資本利益率)」も重要な指標として採用しております。ROEは、当社が自己資本をどれだけ効果的に活用して利益を上げているかを示すものであり、持続的な成長力を評価するための重要な指標です。
以上の指標を基に、当社グループは経営上の目標の達成状況を総合的に判断し、企業価値の向上を目指してまいります。2024/06/26 14:24 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- この結果、当連結会計年度の売上総利益は、前連結会計年度比24.8%増の4,091,337千円となりました。2024/06/26 14:24
(営業利益)
当連結会計年度における販売費及び一般管理費は、給料や研究開発費、販売促進費の増加等により、前連結会計年度比31.4%増の2,602,683千円となりました。