ユーグレナ（2931）の建物及び構築物の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 1億3298万
- 2013年6月30日 ±0%
- 1億3298万
- 2013年9月30日 +1.46%
- 1億3491万
- 2013年12月31日 +15.49%
- 1億5581万
- 2014年3月31日 +14.6%
- 1億7856万
- 2014年6月30日 ±0%
- 1億7856万
- 2014年9月30日 +0.75%
- 1億7990万
- 2014年12月31日 +1.18%
- 1億8203万
- 2015年3月31日 +45.78%
- 2億6535万
- 2015年6月30日 -6.95%
- 2億4691万
- 2015年9月30日 +238.25%
- 8億3518万
- 2015年12月31日 +1.47%
- 8億4746万
- 2016年3月31日 +1.13%
- 8億5701万
- 2016年6月30日 +1.08%
- 8億6626万
- 2016年9月30日 +1.25%
- 8億7706万
- 2016年12月31日 +43.33%
- 12億5709万
- 2017年3月31日 +30.41%
- 16億3941万
- 2017年6月30日 +1.25%
- 16億5992万
- 2017年9月30日 +1.87%
- 16億9096万
- 2017年12月31日 +1.32%
- 17億1322万
- 2018年3月31日 +16.3%
- 19億9244万
- 2018年6月30日 +0.38%
- 19億9996万
- 2018年9月30日 +51.96%
- 30億3917万
- 2018年12月31日 +0.4%
- 30億5138万
- 2019年3月31日 -0.23%
- 30億4450万
- 2019年6月30日 -0.58%
- 30億2694万
- 2019年9月30日 +0.29%
- 30億3579万
- 2019年12月31日 +0.15%
- 30億4045万
- 2020年3月31日 +0.11%
- 30億4379万
- 2020年6月30日 +0.52%
- 30億5947万
- 2020年9月30日 +0.28%
- 30億6813万
- 2020年12月31日 -0.33%
- 30億5801万
- 2021年3月31日 +25.89%
- 38億4968万
- 2021年6月30日 +78.77%
- 68億8197万
- 2021年9月30日 +4.5%
- 71億9171万
- 2021年12月31日 +1.71%
- 73億1468万
- 2022年3月31日 +0.15%
- 73億2600万
- 2022年6月30日 +0.56%
- 73億6700万
- 2022年9月30日 -10.9%
- 65億6400万
- 2022年12月31日 +0.02%
- 65億6500万
- 2023年3月31日 +0.55%
- 66億100万
- 2023年6月30日 -0.2%
- 65億8800万
- 2023年9月30日 +0.06%
- 65億9200万
- 2023年12月31日 -4.14%
- 63億1900万
- 2024年3月31日 +25.97%
- 79億6000万
- 2024年6月30日 -0.16%
- 79億4700万
- 2024年9月30日 -10.1%
- 71億4400万
- 2024年12月31日 +5.73%
- 75億5300万
- 2025年3月31日 +0.01%
- 75億5400万
- 2025年6月30日 +0.26%
- 75億7400万
- 2025年9月30日 +0.2%
- 75億8900万
- 2025年12月31日 -0.03%
- 75億8700万
- 2026年3月31日 -0.67%
- 75億3600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2026/03/23 16:48
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～17年 - #2 減損損失に関する注記（連結）
- 前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2026/03/23 16:48
当社グループは、事業単位を基準として資産のグルーピングを行っております。地域 主な用途 種類 減損損失(百万円) 東京都 事業用資産 建物及び構築物 293 ソフトウェア 30
当社及び連結子会社の事業用資産及びのれんについては、当初予定していた収益が見込めなくなったことにより、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失を特別損失として計上しております。なお、回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込めないため零円とし、具体的な割引率の算定は行っておりません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
