ユーグレナ（2931）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 3億6241万
- 2013年6月30日 +13.94%
- 4億1294万
- 2013年9月30日 +16.85%
- 4億8254万
- 2013年12月31日 -98.6%
- 674万
- 2014年3月31日 +129.32%
- 1547万
- 2014年6月30日 +300.22%
- 6192万
- 2014年9月30日 +76.64%
- 1億937万
- 2014年12月31日 -47.58%
- 5733万
- 2015年3月31日 +247.62%
- 1億9931万
- 2015年6月30日 +65.35%
- 3億2955万
- 2015年9月30日 +40.56%
- 4億6323万
- 2015年12月31日 -76.35%
- 1億955万
- 2016年3月31日 +272.42%
- 4億801万
- 2016年6月30日 +75.84%
- 7億1746万
- 2016年9月30日 -9.84%
- 6億4684万
- 2016年12月31日 -66.97%
- 2億1364万
- 2017年3月31日 +41.79%
- 3億293万
- 2017年6月30日 +40.09%
- 4億2436万
- 2017年9月30日 +85.29%
- 7億8629万
- 2017年12月31日
- -4億6305万
- 2018年3月31日 -115.2%
- -9億9647万
- 2018年6月30日 -37.83%
- -13億7340万
- 2018年9月30日
- -12億6125万
- 2018年12月31日 -415.07%
- -64億9633万
- 2019年3月31日
- -64億5717万
- 2019年6月30日 -1.12%
- -65億2959万
- 2019年9月30日 -49.99%
- -97億9343万
- 2019年12月31日
- -2億5124万
- 2020年3月31日
- -1億4779万
- 2020年6月30日 -454.07%
- -8億1889万
- 2020年9月30日 -81.12%
- -14億8315万
- 2020年12月31日
- -3億5951万
- 2021年3月31日
- -1億9943万
- 2021年6月30日 -50.49%
- -3億13万
- 2021年9月30日 -977.5%
- -32億3394万
- 2021年12月31日 -81.01%
- -58億5388万
- 2022年3月31日
- 3000万
- 2022年6月30日
- -4億8100万
- 2022年9月30日 -83.99%
- -8億8500万
- 2022年12月31日 -202.94%
- -26億8100万
- 2023年3月31日
- -1億2700万
- 2023年6月30日 -596.06%
- -8億8400万
- 2023年9月30日 -41.18%
- -12億4800万
- 2023年12月31日 -98.56%
- -24億7800万
- 2024年3月31日
- 1億900万
- 2024年6月30日
- -3億2500万
- 2024年9月30日 -179.38%
- -9億800万
- 2024年12月31日
- 4億
- 2025年3月31日
- -5億7000万
- 2025年6月30日
- -5億700万
- 2025年9月30日
- 2億9600万
- 2025年12月31日 +56.08%
- 4億6200万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/03/23 16:48
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2026/03/23 16:48
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)及び、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)を当事業年度の期首から適用しています。これによる、財務諸表への影響はありません。 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- 数理計算上の差異については、各連結会計年度の発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(主として10年)による定額法により按分した額を、それぞれ発生の翌事業年度から費用処理しております。2026/03/23 16:48
未認識過去勤務債務と未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
