#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産……定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5～50年
機械及び装置 4～7年
工具、器具及び備品 4年
(2) 無形固定資産……定額法
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/04/16 13:32
#2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べて1,044百万円減少し、3,685百万円となりました。当期純損失 1,016百万円を計上したこと及び研究開発用の設備投資144百万円等により現金及び預金が 1,156 百万円減少しております。一方、設備投資等により固定資産は109百万円増加しております。
流動資産は2,853百万円となりました。主な内容は、現金及び預金2,780百万円等であります。固定資産は831百万円で、主な内容は投資有価証券414百万円、建物及び構築物195百万円、機械装置及び運搬具105百万円であります。
(負債)
2015/04/16 13:32
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
建物(建物附属設備を除く)
定額法によっております。
その他の有形固定資産
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 4～7年
工具、器具及び備品 4年
②無形固定資産
定額法によっております。
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/04/16 13:32