横田製作所（6248）の流動資産の推移 - 四半期
個別
- 2011年3月31日
- 9億6897万
- 2012年3月31日 +39.48%
- 13億5156万
- 2012年12月31日 -14.82%
- 11億5126万
- 2013年3月31日 -1.27%
- 11億3670万
- 2013年6月30日 +6.25%
- 12億770万
- 2013年9月30日 +9.58%
- 13億2337万
- 2013年12月31日 +4.87%
- 13億8785万
- 2014年3月31日 +0.95%
- 14億97万
- 2014年6月30日 -8.36%
- 12億8392万
- 2014年9月30日 +6.75%
- 13億7058万
- 2014年12月31日 +3.58%
- 14億1971万
- 2015年3月31日 +4.54%
- 14億8411万
- 2015年6月30日 -8.31%
- 13億6085万
- 2015年9月30日 +7.43%
- 14億6194万
- 2015年12月31日 +3.67%
- 15億1565万
- 2016年3月31日 +3.44%
- 15億6780万
- 2016年6月30日 -2.43%
- 15億2977万
- 2016年9月30日 +6.42%
- 16億2800万
- 2016年12月31日 +2.68%
- 16億7159万
- 2017年3月31日 +1.06%
- 16億8938万
- 2017年6月30日 -6.43%
- 15億8067万
- 2017年9月30日 +8.7%
- 17億1822万
- 2017年12月31日 +2.82%
- 17億6659万
- 2018年3月31日 +4.09%
- 18億3879万
- 2018年6月30日 -8.29%
- 16億8640万
- 2018年9月30日 +5.54%
- 17億7981万
- 2018年12月31日 +0.51%
- 17億8888万
- 2019年3月31日 +7.66%
- 19億2599万
- 2019年6月30日 -7.29%
- 17億8551万
- 2019年9月30日 +3.57%
- 18億4934万
- 2019年12月31日 +3.08%
- 19億621万
- 2020年3月31日 +9.4%
- 20億8537万
- 2020年6月30日 -12.61%
- 18億2250万
- 2020年9月30日 +5.3%
- 19億1901万
- 2020年12月31日 +6.35%
- 20億4081万
- 2021年3月31日 +8.56%
- 22億1548万
- 2021年6月30日 -15.21%
- 18億7843万
- 2021年9月30日 +1.85%
- 19億1321万
- 2021年12月31日 +6.16%
- 20億3110万
- 2022年3月31日 +9.01%
- 22億1408万
- 2022年6月30日 -9.56%
- 20億250万
- 2022年9月30日 +6.17%
- 21億2602万
- 2022年12月31日 +1.84%
- 21億6504万
- 2023年3月31日 +7.16%
- 23億2006万
- 2023年6月30日 -11.64%
- 20億5007万
- 2023年9月30日 +3.92%
- 21億3048万
- 2023年12月31日 +3.51%
- 22億529万
- 2024年3月31日 +14.46%
- 25億2407万
- 2024年6月30日 -12.59%
- 22億625万
- 2024年9月30日 +4.54%
- 23億636万
- 2024年12月31日 +5.52%
- 24億3356万
- 2025年3月31日 +15.75%
- 28億1682万
- 2025年9月30日 -10.06%
- 25億3350万
- 2025年12月31日 +5.67%
- 26億7720万
- 2026年3月31日 -0.83%
- 26億5498万
- 2026年6月30日 -11.72%
- 23億4375万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 受注は、機械・電子関連企業からの受注が減少したものの、官公需の受注、電力関連企業からの受注が増加したことなどにより、465,004千円(前年同期比39.4%増)となりました。売上高につきましては、電力関連企業への売上が減少したものの、官公需の売上、機械・電子関連企業、海外企業への売上が増加したことなどにより、300,662千円(同1.2%増)となりました。2023/11/09 9:01
当第2四半期会計期間末の資産は、前事業年度末と比較して210,797千円減少し、2,845,620千円となりました。これは主に、現金及び預金の減少231,203千円、受取手形及び売掛金の減少45,729千円、商品及び製品の増加12,998千円、仕掛品の増加33,138千円、原材料及び貯蔵品の増加23,978千円、その他流動資産の増加16,878千円、投資その他の資産の減少15,991千円によるものであります。
負債につきましては、前事業年度末と比較して191,001千円減少し、329,872千円となりました。これは主に、買掛金の増加11,748千円、未払金の減少156,038千円、未払法人税等の減少67,139千円、賞与引当金の増加39,886千円、その他流動負債の増加12,705千円、役員退職慰労引当金の減少42,220千円によるものであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
