建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
経済的耐用年数に基づく定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物(附属設備) 8～15年
工具、器具及び備品 4～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法を採用しております。2014/06/25 11:48

#2 固定資産除却損の注記

	前事業年度(自 2012年4月1日至 2013年3月31日)	当事業年度(自 2013年4月1日至 2014年3月31日)
建物	66	-
工具、器具及び備品	1,957	934

2014/06/25 11:48