建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
経済的耐用年数に基づく定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物(附属設備) 8～15年
工具、器具及び備品 4～20年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) 長期前払費用
定額法を採用しております。2017/03/23 10:05