ミラタップ(3187)の未着商品の推移 - 全期間
連結
- 2016年6月30日
- 2080万
- 2016年9月30日 -66.1%
- 705万
- 2016年12月31日 +25.1%
- 882万
- 2017年3月31日 -21.61%
- 691万
- 2022年9月30日 +684.46%
- 5425万
- 2023年3月31日 +47.82%
- 8019万
- 2023年9月30日 -38.12%
- 4962万
- 2024年3月31日 +156.87%
- 1億2748万
- 2024年9月30日 -32.16%
- 8648万
- 2025年3月31日 +38.83%
- 1億2007万
- 2025年9月30日 -2.56%
- 1億1699万
個別
- 2012年9月30日
- 1295万
- 2013年9月30日 +53.52%
- 1989万
- 2014年9月30日 +24.34%
- 2473万
- 2014年12月31日 +11.87%
- 2766万
- 2015年3月31日 -0.76%
- 2745万
- 2015年6月30日 +79.66%
- 4933万
- 2015年9月30日 -41.3%
- 2896万
- 2015年12月31日 -32.81%
- 1946万
- 2016年3月31日 +6.99%
- 2082万
- 2016年9月30日 -66.13%
- 705万
- 2017年6月30日 +324.18%
- 2991万
- 2017年9月30日 +7.07%
- 3202万
- 2017年12月31日 -1.34%
- 3159万
- 2018年3月31日 -79.31%
- 653万
- 2018年6月30日 +169.86%
- 1764万
- 2018年9月30日 +56.08%
- 2754万
- 2018年12月31日 +225.89%
- 8975万
- 2019年3月31日 +84.05%
- 1億6519万
- 2019年6月30日 +0.41%
- 1億6587万
- 2019年9月30日 -69.59%
- 5044万
- 2019年12月31日 -20.59%
- 4005万
- 2020年3月31日 +131.46%
- 9272万
- 2020年6月30日 -68.41%
- 2929万
- 2020年9月30日 -10.07%
- 2634万
- 2020年12月31日 +209.71%
- 8159万
- 2021年3月31日 +16.38%
- 9495万
- 2021年6月30日 -31.54%
- 6500万
- 2021年9月30日 -3.29%
- 6286万
- 2021年12月31日 +43.62%
- 9028万
- 2022年3月31日 +53.26%
- 1億3836万
- 2022年9月30日 -60.79%
- 5425万
- 2023年9月30日 -8.52%
- 4962万
- 2024年9月30日 +74.27%
- 8648万
- 2025年9月30日 +35.28%
- 1億1699万
- 2026年3月31日 -17.73%
- 9625万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
② 棚卸資産
商品、未着商品、販売用不動産、貯蔵品、仕掛販売用不動産、未成工事支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
なお、販売用不動産のうち賃貸に供している物件については、有形固定資産に準じて減価償却を行っております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/12/24 16:01 - #2 棚卸資産の内訳の注記(連結)
- ※1 棚卸資産の内訳は、次のとおりであります。2025/12/24 16:01
前連結会計年度(2024年9月30日) 当連結会計年度(2025年9月30日) 商品 1,685,524千円 1,714,607千円 未着商品 86,487 116,996 販売用不動産 772,968 97,520 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ② 棚卸資産2025/12/24 16:01
商品、未着商品、販売用不動産、貯蔵品、仕掛販売用不動産、未成工事支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2)棚卸資産の評価基準及び評価方法2025/12/24 16:01
商品、未着商品、販売用不動産、貯蔵品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)