#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～18年
機械及び装置 6～12年
車両運搬具 4～6年
工具、器具及び備品 3～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2014/12/12 16:49
#2 表示方法の変更、財務諸表（連結）: 事業年度まで無形固定資産の「その他」に含めて表示しておりました「ソフトウエア仮勘定」は金額的重要性が増したため、当事業年度より、区分掲記しました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替を行っております。
この結果、前事業年度の「無形固定資産」の「その他」に表示していた43,942千円は「ソフトウエア仮勘定」として組み替えております。
2014/12/12 16:49
#3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: (固定資産)
当連結会計年度末における固定資産は、前連結会計年度末に比較して1,305,452千円増加し1,577,831千円となりました。ディーゼル発電設備の建設仮勘定を主とする有形固定資産の増加額1,037,316千円、ソフトウエアを主とする無形固定資産の増加額175,571千円等によるものです。
(流動負債)
2014/12/12 16:49
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6～18年
機械装置及び運搬具 4～12年
工具、器具及び備品 3～15年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2014/12/12 16:49