K&Oエナジーグループ（1663）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2014年3月31日: 59億2000万
2014年6月30日 +20.3%: 71億2200万
2014年9月30日 +10.19%: 78億4800万
2014年12月31日 +15.06%: 90億3000万
2015年3月31日 -78.23%: 19億6600万
2015年6月30日 +54.32%: 30億3400万
2015年9月30日 +2.24%: 31億200万
2015年12月31日 +32.46%: 41億900万
2016年3月31日 -86.1%: 5億7100万
2016年6月30日 +86.16%: 10億6300万
2016年9月30日 +24.65%: 13億2500万
2016年12月31日 +38.87%: 18億4000万
2017年3月31日 -39.95%: 11億500万
2017年6月30日 +70.77%: 18億8700万
2017年9月30日 +17.01%: 22億800万
2017年12月31日 +30.57%: 28億8300万
2018年3月31日 -61.15%: 11億2000万
2018年6月30日 +32.05%: 14億7900万
2018年9月30日 +28.19%: 18億9600万
2018年12月31日 -14.56%: 16億2000万
2019年3月31日 -8.27%: 14億8600万
2019年6月30日 +26.72%: 18億8300万
2019年9月30日 +31.86%: 24億8300万
2019年12月31日 +23.56%: 30億6800万
2020年3月31日 -82.37%: 5億4100万
2020年6月30日 +197.23%: 16億800万
2020年9月30日 +42.48%: 22億9100万
2020年12月31日 +22.26%: 28億100万
2021年3月31日 -33.13%: 18億7300万
2021年6月30日 +22.58%: 22億9600万
2021年9月30日 +28.66%: 29億5400万
2021年12月31日 +14.05%: 33億6900万
2022年3月31日 -55.74%: 14億9100万
2022年6月30日 +88.67%: 28億1300万
2022年9月30日 +39.85%: 39億3400万
2022年12月31日 +52.03%: 59億8100万
2023年3月31日 -68.92%: 18億5900万
2023年6月30日 +111.78%: 39億3700万
2023年9月30日 +49.53%: 58億8700万
2023年12月31日 +31.7%: 77億5300万
2024年3月31日 -67.35%: 25億3100万
2024年6月30日 +102.57%: 51億2700万
2024年9月30日 +22.51%: 62億8100万
2024年12月31日 +26.4%: 79億3900万
2025年3月31日 -56.22%: 34億7600万
2025年6月30日 +70.77%: 59億3600万
2025年9月30日 +37.55%: 81億6500万
2025年12月31日 +35.44%: 110億5900万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）

※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
(単位:百万円)

2026/03/27 10:03

#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）

「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。

2026/03/27 10:03

#3 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

(単位:百万円)

	有価証券及び投資有価証券
期首残高	1,186
当期の損益又はその他の包括利益
当期の損益に計上(※1)	0
その他の包括利益に計上(※2)	3
購入、売却、償還による変動額	99

(※1)連結損益計算書の「受取利息」に含まれております。
(※2)連結貸借対照表の「その他の包括利益累計額」の「その他有価証券評価差額金」に含まれております。

2026/03/27 10:03