- 3293
- 2026/09/11
- 時価
- 61億円
- PER 予
- 9.66倍
- 2014年以降
- 5.05-12.89倍
(2014-2026年) - PBR
- 0.36倍
- 2014年以降
- 0.31-0.66倍
(2014-2026年) - 配当 予
- 4.58%
- ROE 予
- 3.68%
- ROA 予
- 2%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2023年3月31日
- 3億4792万
- 2024年3月31日 -9.4%
- 3億1521万
個別
- 2023年3月31日
- 1528万
- 2024年3月31日 -2.11%
- 1496万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
a販売用不動産、未成工事支出金
個別法による原価法(連結貸借対照表額については、収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
b貯蔵品
最終仕入原価法(連結貸借対照表額については、収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 4~50年
機械装置及び運搬具 3~17年2026/06/25 13:15 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 4~47年
構築物 7~20年
機械及び装置 6~17年
工具、器具及び備品 3~15年2026/06/25 13:15