ヒューマン・メタボローム・テクノロジーズ（6090）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2013年3月31日: -9049万
2013年9月30日: -5926万
2013年12月31日 -71.2%: -1億145万
2014年3月31日: 387万
2014年6月30日: -9047万
2014年9月30日 -48.68%: -1億3450万
2014年12月31日 -55.97%: -2億978万
2015年3月31日: -3151万
2015年6月30日 -255.29%: -1億1198万
2015年9月30日: -1億1041万
2015年12月31日 -46.51%: -1億6176万
2016年3月31日: -6834万
2016年6月30日 -73.67%: -1億1868万
2016年9月30日 -28.99%: -1億5310万
2016年12月31日 -11.06%: -1億7003万
2017年3月31日: -6302万
2017年6月30日 -108.18%: -1億3120万
2017年9月30日 -72.47%: -2億2628万
2017年12月31日 -25.95%: -2億8500万
2018年3月31日: -1億4857万
2018年6月30日: -1億3032万
2018年9月30日 -125.16%: -2億9343万
2018年12月31日 -51.42%: -4億4433万
2019年3月31日: -3億6375万
2019年6月30日 -64.31%: -5億9768万
2019年9月30日: -9195万
2019年12月31日 -31.97%: -1億2135万
2020年3月31日: 8582万
2020年6月30日: -4902万
2020年9月30日: -3434万
2020年12月31日: -161万
2021年3月31日: 9089万
2021年6月30日 -41.37%: 5329万
2021年9月30日: -5092万
2021年12月31日: 7782万
2022年3月31日 +244.28%: 2億6792万
2022年6月30日 -12.51%: 2億3439万
2022年9月30日: -1876万
2022年12月31日: 6718万
2023年3月31日 +231.35%: 2億2260万
2023年6月30日 +27.39%: 2億8357万
2023年9月30日: -3709万
2023年12月31日: 6946万
2024年3月31日 +232.81%: 2億3118万
2024年6月30日 +7.46%: 2億4842万
2024年9月30日: -4104万
2024年12月31日: 9098万
2025年3月31日 +230.79%: 3億97万
2025年6月30日 -16.84%: 2億5027万
2025年9月30日: -9539万
2025年12月31日: 4750万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/09/22 9:28
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による当連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/09/22 9:28