有価証券報告書-第9期(平成27年3月1日-平成28年2月29日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし建物については定額法)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10年～15年
工具、器具及び備品 5年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法