ジャパンディスプレイ（6740）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 99億4400万
- 2013年6月30日 +169.8%
- 268億2900万
- 2013年9月30日 +7.76%
- 289億1000万
- 2013年12月31日 +38.84%
- 401億3800万
- 2014年3月31日 -4.66%
- 382億6700万
- 2014年6月30日
- -172億200万
- 2014年9月30日 -34.11%
- -230億6900万
- 2014年12月31日
- 21億5700万
- 2015年3月31日 -30.13%
- 15億700万
- 2015年6月30日 -16.12%
- 12億6400万
- 2015年9月30日
- -12億1800万
- 2015年12月31日
- 22億200万
- 2016年3月31日
- -477億2100万
- 2016年6月30日
- -164億5100万
- 2016年9月30日 -32.21%
- -217億5000万
- 2016年12月31日
- -96億5600万
- 2017年3月31日 -316.2%
- -401億8800万
- 2017年6月30日
- -290億7600万
- 2017年9月30日 -107.71%
- -603億9500万
- 2017年12月31日 -52.95%
- -923億7500万
- 2018年3月31日 -156.53%
- -2369億7200万
- 2018年6月30日
- -15億5400万
- 2018年9月30日 -396.53%
- -77億1600万
- 2018年12月31日 -40.68%
- -108億5500万
- 2019年3月31日 -887.39%
- -1071億8100万
- 2019年6月30日
- -798億8600万
- 2019年9月30日 -30.32%
- -1041億800万
- 2019年12月31日 -4.87%
- -1091億7500万
- 2020年3月31日
- -998億8600万
- 2020年6月30日
- -162億5500万
- 2020年9月30日 -116.95%
- -352億6500万
- 2020年12月31日
- -214億6100万
- 2021年3月31日 -67.39%
- -359億2300万
- 2021年6月30日
- -63億9600万
- 2021年9月30日 -22.89%
- -78億6000万
- 2021年12月31日
- -50億100万
- 2022年3月31日
- -36億8300万
- 2022年6月30日
- -17億3300万
- 2022年9月30日 -347.84%
- -77億6100万
- 2022年12月31日 -251.42%
- -272億7400万
- 2023年3月31日 -29.12%
- -352億1600万
- 2023年6月30日
- -109億6400万
- 2023年9月30日 -146.02%
- -269億7400万
- 2023年12月31日 -36.73%
- -368億8100万
- 2024年3月31日 -5.12%
- -387億6900万
- 2024年6月30日
- -49億8300万
- 2024年9月30日 -268.25%
- -183億5000万
- 2024年12月31日 -164.43%
- -485億2200万
- 2025年3月31日 -62.34%
- -787億7100万
- 2025年6月30日
- -198億2400万
- 2025年9月30日
- -108億2000万
- 2025年12月31日 -18.18%
- -127億8700万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/20 12:05
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/20 12:05
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- 数理計算上の差異については、従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(8年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。2025/06/20 12:05
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
