- 6740
- 2026/10/23
- 時価
- 1292億円
- PER
- -倍
- 2014年以降
- 赤字-6.92倍
(2014-2026年) - PBR
- 36.51倍
- 2014年以降
- 赤字-16.96倍
(2014-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE
- -%
- ROA
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ジャパンディスプレイ(6740)の経常利益又は経常損失(△)の推移 - 第三四半期
連結
- 2013年12月31日
- 186億3600万
- 2014年12月31日
- -41億5700万
- 2015年12月31日
- 98億8600万
- 2016年12月31日
- -90億5000万
- 2017年12月31日 -523.44%
- -564億2100万
- 2018年12月31日
- -167億9600万
- 2019年12月31日 -177.64%
- -466億3300万
- 2020年12月31日
- -259億6400万
- 2021年12月31日
- -100億7300万
- 2022年12月31日 -108.36%
- -209億8800万
- 2023年12月31日 -26.01%
- -264億4800万
- 2024年12月31日
- -260億4700万
- 2025年12月31日
- -250億3000万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第3四半期累計期間の売上高は、コア事業(車載、及びスマートウォッチ・VR等)において前年同期比4.8%増となりましたが、経営資源を成長事業へ集中すべく撤退に向けて戦略的に縮小を進めているノンコア事業(液晶スマートフォン)において57.7%の大幅減となったことから、全体では、前年同期比13.3%減の180,374百万円となりました。なお、液晶スマートフォンについては、一部顧客から生産継続の強い要請があることから来期も当面生産を継続することといたしました。一方、ノンコア事業としての位置付けは変更せず、将来的には撤退する方針です。2024/02/13 16:05
利益面では、円安効果、生産性向上、固定費削減、OLED事業の黒字化等による利益押上げ効果が生じた一方、売上高の減少、部材・加工費・エネルギー費の高騰等により、EBITDAはマイナス22,981百万円(前年同期はマイナス16,002百万円)、営業損失は27,664百万円(前年同期は22,380百万円の損失)、経常損失は26,448百万円(前年同期は20,988百万円の損失)となりました。親会社株主に帰属する四半期純損失は37,984百万円(前年同期は17,384百万円の損失)となりました。
当第3四半期累計期間の対米ドル平均為替レートは143.3円でした。