ジャパンディスプレイ(6740)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 12億2900万
- 2014年3月31日 +429.29%
- 65億500万
- 2014年9月30日 -34.48%
- 42億6200万
- 2015年3月31日 +123.86%
- 95億4100万
- 2015年9月30日 +0.09%
- 95億5000万
- 2016年3月31日 +77.91%
- 169億9000万
- 2016年9月30日 -76.76%
- 39億4800万
- 2017年3月31日 +112.03%
- 83億7100万
- 2017年9月30日 -15.6%
- 70億6500万
- 2018年3月31日 +70.59%
- 120億5200万
- 2018年9月30日 -89.25%
- 12億9500万
- 2019年3月31日 +191.89%
- 37億8000万
- 2019年9月30日 -67.86%
- 12億1500万
- 2020年3月31日 +217.45%
- 38億5700万
- 2020年9月30日 -48.56%
- 19億8400万
- 2021年3月31日 +115.37%
- 42億7300万
- 2021年9月30日 -45.59%
- 23億2500万
- 2022年3月31日 +91.53%
- 44億5300万
- 2022年9月30日 -55.04%
- 20億200万
- 2023年3月31日 +109.59%
- 41億9600万
- 2023年9月30日 -51.86%
- 20億2000万
- 2024年3月31日 +112.18%
- 42億8600万
- 2024年9月30日 -48.32%
- 22億1500万
- 2025年3月31日 +104.79%
- 45億3600万
- 2025年9月30日 -68.56%
- 14億2600万
- 2026年3月31日 +119%
- 31億2300万
個別
- 2013年3月31日
- 12億2900万
- 2014年3月31日 +401.14%
- 61億5900万
- 2015年3月31日 +41.52%
- 87億1600万
- 2016年3月31日 +85.78%
- 161億9300万
- 2017年3月31日 -52.37%
- 77億1300万
- 2018年3月31日 +52.47%
- 117億6000万
- 2019年3月31日 -70.97%
- 34億1400万
- 2020年3月31日 +5.1%
- 35億8800万
- 2021年3月31日 +15.33%
- 41億3800万
- 2022年3月31日 +2.95%
- 42億6000万
- 2023年3月31日 -1.55%
- 41億9400万
- 2024年3月31日 +5.25%
- 44億1400万
- 2025年3月31日 +5.01%
- 46億3500万
- 2026年3月31日 -34.87%
- 30億1900万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※3 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は、次のとおりであります。2026/06/23 15:51
- #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/23 15:51
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 外注費 2,081 〃 1,772 〃 研究開発費 4,536 〃 3,123 〃 - #3 研究開発活動
- 顧客からの要求に即した商品開発及びそのための技術開発は事業部が担当しています。生産プロセス及び生産技術開発は生産・品質本部、近い将来から次世代までの技術開発はR&D本部が担当しています。また、大学、公的研究機関、関連メーカー、技術ベンチャーとの研究開発活動も積極的に行っています。2026/06/23 15:51
当連結会計年度の研究開発費は7,041百万円となりました。
当連結会計年度の主な研究開発の成果は、下記のとおりです。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ② 資金需要及び資金調達の状況2026/06/23 15:51
当社グループの主な資金需要は、生産、販売活動に必要な運転資金、先端技術の開発や生産性及び品質の向上を目的とした研究開発費及び設備投資です。他方、当社グループでは、過年度に実施した大規模な設備投資や事業環境の急速な変化等の結果、当期純損失の計上が継続していることから、これらの資金需要が当社グループのキャッシュ・フローで賄えておらず、当連結会計年度まで長期にわたりフリー・キャッシュ・フローの赤字が継続しております。こうした状況を踏まえ、当社グループは後述の財務戦略の基本方針に基づき、資金需要の状況に応じて適時適切な資金調達を実施する方針です。
③ 財務戦略の基本的な考え方