- 6740
- 2026/09/01
- 時価
- 2184億円
- PER
- -倍
- 2014年以降
- 赤字-6.92倍
(2014-2026年) - PBR
- 61.69倍
- 2014年以降
- 赤字-16.96倍
(2014-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE
- -%
- ROA
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 事業構造改善費用の注記
- (注1)固定資産の減損損失に係るものは、以下のとおりです。2020/04/13 16:41
原則として事業用資産と貸付資産にグルーピングしておりますが、遊休状態の資産については他の資産グループから独立したキャッシュ・フローを生み出す単位として個別にグルーピングしております。用途 種類 場所 減損損失(百万円) 遊休資産 その他無形固定資産 本社東京都港区 389 その他有形固定資産 海老名オフィス神奈川県海老名市 4 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、リース資産、建設仮勘定、その他有形固定資産、その他無形固定資産 茂原工場千葉県茂原市 7,640 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定、その他有形固定資産 石川工場石川県能美郡川北町 558 建設仮勘定 能美工場石川県能美市 27 機械装置及び運搬具、建設仮勘定、その他有形固定資産 鳥取工場鳥取県鳥取市 115 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他有形固定資産、その他無形固定資産 東浦工場愛知県知多郡東浦町 8 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他有形固定資産 中国江蘇省蘇州市 2,113 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他有形固定資産、その他無形固定資産 フィリピン 2,915 合計 13,773 - #2 事業等のリスク
- 当社グループでは、今後研究開発や先端生産ラインへの投資を継続するにあたり、資金の調達の手段として金融機関からの借入やリース、社債発行等を行う可能性がありますが、金融市場及びディスプレイ業界の動向や当社グループの信用力により、必要な資金調達ができない可能性や調達コストの上昇が生じる可能性があります。金融機関からの借入やリース、社債発行等には、一定の財務制限条項が規定されている場合もあり、これらの条項に抵触し、期限の利益を喪失した場合、約定の返済期限より前に残元本及び利息等を返済する義務が発生し、当社の資金繰りに影響を与える可能性があります。当社グループの資金調達に悪影響を及ぼす事象が生じた場合、当社グループの事業展開、設備投資、経営成績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。また、当社グループは将来、新株式の発行による資金調達を行う可能性があります。株式市場における調達は、株式の希薄化を生じさせ、株価に影響を与える可能性があります。2020/04/13 16:41
(18) 固定資産の減損及び事業構造改善費用
当社グループは、有形固定資産、のれん等多くの固定資産を保有しています。固定資産の連結貸借対照表計上額につきましては、当該資産から得られる将来のキャッシュ・フローの見積もりに基づく残存価額の回収可能性を定期的に評価していますが、競合やその他の理由によって事業収益性が低下し当該資産が十分なキャッシュ・フローを創出できないと判断される場合は、減損の認識が必要となり、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。 - #3 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)及びのれんの償却額は、次のとおりであります。2020/04/13 16:41