構築物

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～34年
その他 3～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/09/20 10:16

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年6月21日至 2018年6月20日)	当連結会計年度(自 2018年6月21日至 2019年6月20日)
建物及び構築物	129百万円	98百万円
機械装置及び運搬具	0 〃	0 〃

2019/09/20 10:16

#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額およびその内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2018年6月20日)	当連結会計年度(2019年6月20日)
圧縮記帳額	219百万円	391百万円
(うち、建物及び構築物)	155 〃	289 〃
(うち、機械装置及び運搬具)	64 〃	102 〃

2019/09/20 10:16

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
ジョイフルアスレティッククラブ土浦(茨城県土浦市)	店舗	建物及び構築物他	363
ひたちなかエリア(茨城県ひたちなか市)	社員寮	建物、土地	82

当社グループは、損益の集計単位であるエリアを独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位として資産をグルーピングしており、エリアを管理するための事務所、エリアへ商品を供給する倉庫等については共用資産としております。また、遊休資産及び除却予定資産については個々の物件単位でグルーピングをしております。
上記資産グループのうち、ジョイフルアスレティッククラブ土浦の資産グループについては、建物等の取り壊しが決定しており帳簿価額全額の回収が見込めないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上いたしました。回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを5.98%で割り引いて算定しております。

2019/09/20 10:16

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得
した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/09/20 10:16

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/09/20 10:16

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得
した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～34年
その他 3～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/09/20 10:16