フィックスターズ(3687)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2013年9月30日
- 1億6887万
- 2013年12月31日 -48.37%
- 8718万
- 2014年3月31日 +85.38%
- 1億6162万
- 2014年6月30日 +24.85%
- 2億178万
- 2014年9月30日 +36.29%
- 2億7502万
- 2014年12月31日 -45.81%
- 1億4904万
- 2015年3月31日 +85%
- 2億7573万
- 2015年6月30日 +38.12%
- 3億8083万
- 2015年9月30日 +19.04%
- 4億5334万
- 2015年12月31日 -70.56%
- 1億3346万
- 2016年3月31日 +98.4%
- 2億6478万
- 2016年6月30日 +50.57%
- 3億9868万
- 2016年9月30日 +29.71%
- 5億1713万
- 2016年12月31日 -81.96%
- 9328万
- 2017年3月31日 +231.53%
- 3億927万
- 2017年6月30日 +35.78%
- 4億1994万
- 2017年9月30日 +33.91%
- 5億6236万
- 2017年12月31日 -66.86%
- 1億8635万
- 2018年3月31日 +87.53%
- 3億4946万
- 2018年6月30日 +53.17%
- 5億3527万
- 2018年9月30日 +57.26%
- 8億4177万
- 2018年12月31日 -78.96%
- 1億7714万
- 2019年3月31日 +162.85%
- 4億6563万
- 2019年6月30日 +41.7%
- 6億5982万
- 2019年9月30日 +34.81%
- 8億8947万
- 2019年12月31日 -86.92%
- 1億1634万
- 2020年3月31日 +262.2%
- 4億2142万
- 2020年6月30日 +19.15%
- 5億212万
- 2020年9月30日 +30.3%
- 6億5428万
- 2020年12月31日 -89.24%
- 7037万
- 2021年3月31日 +312.96%
- 2億9061万
- 2021年6月30日 +2.32%
- 2億9734万
- 2021年9月30日 +92.24%
- 5億7160万
- 2021年12月31日 -66.56%
- 1億9112万
- 2022年3月31日 +211%
- 5億9440万
- 2022年6月30日 +47.38%
- 8億7605万
- 2022年9月30日 +42.2%
- 12億4571万
- 2022年12月31日 -78.39%
- 2億6923万
- 2023年3月31日 +143.25%
- 6億5491万
- 2023年6月30日 +44.21%
- 9億4446万
- 2023年9月30日 +60.6%
- 15億1680万
- 2023年12月31日 -80.3%
- 2億9874万
- 2024年3月31日 +160.31%
- 7億7764万
- 2024年6月30日 +38.03%
- 10億7341万
- 2024年9月30日 +39.62%
- 14億9866万
- 2024年12月31日 -64.6%
- 5億3057万
- 2025年3月31日 +134.31%
- 12億4318万
- 2025年6月30日 +34.32%
- 16億6984万
- 2025年9月30日 +22.18%
- 20億4026万
- 2025年12月31日 -76.38%
- 4億8187万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/12/16 14:29
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2025/12/16 14:29
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)を当事業年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。 - #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2025/12/16 14:29
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)を当連結会計年度の期首から適用しております。これによる連結財務諸表への影響はありません。