ソフトウエア
連結
- 2021年3月31日
- 3億1233万
- 2022年3月31日 +46.07%
- 4億5622万
個別
- 2021年3月31日
- 2億8081万
- 2022年3月31日 +53.47%
- 4億3096万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 3.建物は賃貸物件であり、年間賃借料は101,683千円であります。2022/08/05 16:00
4.ソフトウエアには、マンツーマンのオンライン英会話サービス「レアジョブ英会話」に係るもの309,237千円が含まれております。
(2) 国内子会社 - #2 事業等のリスク
- a. システム障害について2022/08/05 16:00
当社グループのサービス内容は、コンピュータ及びインターネット技術に密接に関連しており、障害の兆候が見受けられる時や障害が発生した時には、自動的にメール等により当グループのシステム機能を担当する組織に通知する体制を整えております。しかしながら、当社グループのサービスは、通信事業者が運営する通信ネットワークに依存しており、電力供給不足、災害や事故等によって通信ネットワークやサーバが利用できなくなった場合、コンピュータウイルスによる被害にあった場合、あるいは自社開発のサーバ・ソフトウエアに不具合が生じた場合等によって、当社サービスの提供ができない可能性があります。このような事態が発生した場合には損害賠償の請求を受ける可能性があります。また、当社グループが社会的な信用を失うことになり、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。
b. セキュリティについて - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 商標権 10年2022/08/05 16:00
ソフトウエア(自社利用分) 3~5年(社内における利用可能期間)
コンテンツ資産 10年 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- (単位:千円)2022/08/05 16:00
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 商標権 300 - ソフトウエア 9 20 合計 479 1,563 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損は、主にソフトウエアの除却によるものであります。2022/08/05 16:00
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- ソフトウエアの増加は、自社利用のソフトウエアの完成に伴う振替であります。2022/08/05 16:00
- #7 減損損失に関する注記(連結)
- ※6 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2022/08/05 16:00
当社グループは、英語関連事業を単一の事業として行っており、各業務の相互補完性を勘案した上で、主にプロジェクト単位を基礎としてキャッシュ・フローを生み出す最小の単位を識別し、グルーピングしております。場所 用途 種類 金額(千円) 東京都渋谷区 事業用資産 商標権 277 東京都渋谷区 事業用資産 ソフトウエア 9,156
英語関連事業の一部のサービスについて、当初想定していた収益が見込めなくなったため、当該サービスに係る資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/08/05 16:00
(注) 評価性引当額の増減は、主に貸倒引当金の減少によるものであります。前事業年度(2021年3月31日) 当事業年度(2022年3月31日) 減価償却超過額 6,438 7,059 ソフトウエア 5,452 6,249 貸倒引当金 16,373 -
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳 - #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/08/05 16:00
(注)1. 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(2021年3月31日) 当連結会計年度(2022年3月31日) 減価償却超過額 6,458 9,248 ソフトウエア 5,452 6,249 貸倒引当金 - 694
- #10 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2022/08/05 16:00
当連結会計年度において実施いたしました設備投資等の総額は224,765千円であり、その主な内容はソフトウエアの開発などであります。 - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 商標権 10年2022/08/05 16:00
ソフトウエア(自社利用分) 3~5年(社内における利用可能期間)
3.引当金の計上基準